先月２４日、ソウルでサクラの開花が観測された。鍾路区（チョンノグ）ソウル気象観測所のソメイヨシノ基準木が１９２２年の観測以来、最も早く咲いたのだ。

このように花の開花やつばめの出現のように「現象学的気象観測」は季節の変化や気候変動を観測して記録するために重要な資料となる。

隣国日本の場合、このような現象学的観測ネットワークは多様な種をさまざまなサイトで長く観測してきたことから、世界で最も広範囲な観測ネットワークとして定評を受けている。

日本観測所は沖縄から北海道までの南北に広い緯度範囲に分布するため外国より大きな温度差を示す場合もある。

ところがこの日本の現象観測ネットワークが大きな危機を迎えている。

梨花（イファ）女子大工大のイ・サンドン教授（環境工学専攻）と日本の兵庫大学・慶応大学、米国ボストン大学などの研究陣は２２日、英科学雑誌『Ｎａｔｕｒｅ　Ｅｃｏｌｏｇｙ　＆　Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ（自然生態系と進化）』に「日本気象庁の現象学観測の縮小」という寄稿文を掲載した。

◆日本、現象観測項目９４％減らす

日本気象庁（ＪＭＡ）は今年から季節観測など現象モニタリング水準を画期的に下げるという計画を発表したし、これに対して専門家の批判が殺到しているというのが寄稿文の骨子だ。

日本気象庁は１９５３年以降、サクラの開花時期や渡り鳥到来時期、カエル・昆虫の出現時期など１００種目以上の現象を全国１０５地点の観測所で観測してきた。研究者はこのデータを使って気候変動に対する種の反応、種の分布範囲変化、生態系に及ぼす影響などを分析した。

だが最近、都市地域では一部の生物の種を観察するのが困難な状況であることに加え、関連予算不足まで重なり、今年から全国５８地点で植物に関連する６種目の現象だけを観測することにしたのだ。

特に、昆虫などの動物種は気象観測所構内ではない外部で別途の観測地点を用意して観察しなければならないため、持続的な資料を確保するのが難しい状況だという。

日本気象庁の計画通りに観測規模を縮小すれば、観測地点は４０％減少し、観察する現象学的イベントは９４％減ることになる。

これについて科学者は「全世界的に急激に気候変動が進んでいる状況で、モニタリング規模を過度に縮小したことは近視眼的処置」と批判し、日本気象庁に決定を再考するよう強力に促した。

研究陣は寄稿文で「都心での動物観察が難しければ近隣郊外周辺や公園に観察地点を変えることもできる。予算不足が理由ならばボランティアを積極的に活用する方法もある」と代案も提示した。

◆韓国・欧州、安定的に運営されている

日本と違い、欧州や韓国の現象学ネットワークは国家気象サービスを通じて安定した政府資金支援を受けていて対照的だ。

韓国の場合、１９２１年ソウル気象観測所を皮切りに現在は全国７６地点で１６種目の生物など合計２０種類の現象に対して観測を進めている。植物はレンギョウ・ツツジ・ウメ・サクラ・イチョウなど１０種目で、鳥類はツバメ・カッコウの２種目、両生類はトノサマガエル１種、昆虫は台風セミ・トンボ・モンシロチョウなど３種目が観測対象だ。

イ・サンドン教授は「植物の種は毎年観察されて資料が管理されているが、動物の種は気候変動や棲息地の破壊、都心開発などのさまざまな変数によって観察が難しくなっているのは事実で、韓国も日本と同じ」としながらも「気候変動の影響をしっかりと把握するためには、今後も動物の種に対するモニタリングを強化しなければならない」と強調した。

イ教授は「国内の場合、植物の種の開花時期がはやまっている反面、動物の種である昆虫や鳥類は春季活動時期がますます遅く現れて栄養グループ（食物連鎖段階）の不一致が発生する可能性があるという研究結果を現象学的モニタリングにより得ている」」と付け加えた。