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日本国民72%「オリンピック中止、または再延期」…D-100にも依然として悲観論

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2021.04.13 08:05
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日本国民の間で7月開催予定の東京オリンピック(五輪)に対する悲観論が依然として残っていることが分かった。

共同通信が今月10~12日全国有権者1015人を対象に世論調査を実施した結果、日本国民10人中7人が新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)を理由に今夏に予定された東京五輪・パラリンピックを中止、または再延期するべきだと答えた。

12日発表された調査で「今夏に予定された東京五輪・パラリンピックを中止するべきだ」は39.2%だった。「再延期するべきだ」は32.8%だった。72%に当たる回答者が7月東京五輪を開催することに否定的な立場を見せた。

反面、「1年延期になった日程に合わせて開催すべきだ」は24.5%にとどまった。3月調査に比べて開催支持の割合は1.3%ポイント高まった。

先月25日始まった聖火リレーに対しては49.3%が「感染が深刻な地域では中止するべきだ」と答え、35.9%は「全面中止するべきだ」と答えた。「最後まで継続するべきだ」が13.2%に過ぎなかった。

聖火リレーは東京五輪の開幕式が開かれる7月23日まで121日間日本の47都道府県で行われる。

また、回答者の92.6%は最近拡散しつつある新型肺炎に対して不安感を感じると答えた。現在のワクチン接種進行状況には60.3%が「不満を感じている」という反応を見せた。

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