４・７再・補欠選挙に惨敗した翌日、文在寅（ムン・ジェイン）大統領の立場は３つの文だけだった。「国民の叱責を重く受け止める。より低い姿勢で、より重い責任感で国政に臨む。コロナ克服、経済回復、民生安定、不動産腐敗清算など国民の切実な要求を実現することにまい進する」。

常套語のうち、一つ目につくのは不動産「腐敗」清算だった。先月、ＬＨ（韓国土地住宅公社）投機疑惑が手のほどこしようもなく拡大すると、文大統領は不動産積弊清算を云々しながら李明博（イ・ミョンバク）・朴槿恵（パク・クネ）政権と結びつけようとした。現政権の初期ならまだ通用したのだろうが、４年間も繰り返されると積弊の効力も弱まり、「今はお前たちが積弊だ」というブーメランも少なくない。この日に登場した不動産腐敗清算は現場で突然変わった急造の台本のようだった。

選挙後の文大統領の最初の外部行事は９日に慶尚南道泗川（サチョン）で開催された韓国型戦闘機（ＫＦ－Ｘ）試製機の出庫式だった。選挙の後遺症に与党は苦しみ、新型コロナ第４波が始まったが、こうした状況で大統領は超然としているように見えた。百歩譲って韓国型戦闘機は意味あって大統領が出席したとしても、軍事武器を知らせる席で大衆歌手が祝賀公演をし、ＫＢＳ（韓国放送公社）が生中継をしながら、メディアファサードまで加味された派手なショーを国民の税金を投じてしなければいけないのかは疑問だ。

当初、ＫＦ－Ｘ事業は金大中（キム・デジュン）元大統領が提案したが、１０年間ほど進展がなく、２０１５年に朴槿恵（パク・クネ）政権が体系開発契約を結んで本格化した。むしろ当時野党議員だった文大統領は国会国防委で「ＫＦ－Ｘ事業計画を見直すべきではないのか。（米国が核心技術を譲るという）基本前提が崩れたが、今になって『我々が自主的に開発してできる』と言ってごまかすことが可能なのか」と言って反対した。その文大統領がこの日の記念式では「きょう我々が成し遂げた。本当に胸が熱くなる」と述べた。ふと、「文大統領は恩着せがましくする時やショーが必要な時、交通事故現場におばけのように駆けつけてくるレッカー車のような大統領という声がある」（朴成重・国民の力議員）という言葉が思い浮かんだ。

現政権がショーばかりするという批判は常にあった。文大統領が懸案に沈黙したり論点を濁すという指摘も少なくなかった。それで無能だと言われた。本質を知らずに話されている言葉だ。最初から文在寅政権の青瓦台（チョンワデ、韓国大統領府）は国政のコントロールタワーでなくプロダクション（制作会社）だ。主演は文大統領で、今までバックパックを担いでタンブラーを持ったチョ・グク（元法務長官）、古い革カバンの金尚祖（キム・サンジョ、前青瓦台政策室長）らが重みのある配役だった。最近は金鎮ウク（キム・ジンウク、高位公職者犯罪捜査処長）も新人級として注目されている。葛藤の解消に関心なく興行に命をかけるため、元大統領の赦免を突然投げかけて反応が良くなければすぐに覆うことができる。

主演俳優の化粧に気を遣うため、住宅価格が暴騰する中でも「全国的には不動産価格が下落するほど安定化している」（２０１９年１２月）という発言を当然のようにし、ワクチン接種率１％台で世界最下位圏でも「治療薬が商用化すれば大韓民国は防疫・ワクチン・治療薬の三拍子がそろったコロナ克服模範国家になることができる」（２０２１年１月）と豪語する。「中古品取引サイトにも売ったのか」（安哲秀国民の党代表）という皮肉を聞いた青瓦台の雇用状況ボード、「所得主導成長」という言葉が完全に消えたのは、視聴率が落ちれば直ちに廃止されるテレビ番組と同じ原理だ。

来年春に終わる文在寅青瓦台の至上課題は「シーズン２」の制作だ。しかし李洛淵（イ・ナギョン）前民主党代表が致命傷を受けたうえ、これという親文走者がなく、容易なことではないようだ。現実的な代案はキャラクターの維持となる。今後もずっと誠実なふり、公正なふり、熱心なふりをすることだ。利害関係が絡む複雑な事案には口を閉じ、児童虐待のような鮮明な善悪構図が見える場合に限って被害者の立場で言及する形だ。

与党でレームダックが本格化し、「大統領の責任」として追い出そうとする動きが出てきても、怒ったり恐れたりする必要ない。悲運の主人公こそが揺れるファンの心をつかむ強力な武器だ。無惨に攻撃されても黙々と我慢することができれば、退任後にも一定の政治的影響力は保証される。

問題は突発の悪材料だ。「信用が高い人は低い利率が適用され、経済的に厳しく信用が低い人は高い利率を適用されるのは構造的矛盾」などのとんでもないアドリブはまずい。何よりも「みみっちくて恥ずかしいことだ」のような内心を表せば、苦労して構築してきたイメージを一瞬にして崩すことになりかねない。人気さえ守れば青瓦台を出ても「文在寅プロダクション」はつぶれないかもしれない。

チェ・ミンウ／政治エディター