日常的に暴力を振るう父親から逃がれ２０１９年に家を出た１８歳のＡ君。食堂のアルバイトで月１２０万ウォンほどを稼ぎ考試院で暮らした。だが昨年の新型コロナウイルス流行の余波で仕事を失ってからは家賃と生活費をまかなえず、借金だけが増えた。彼は昨年末から京畿道（キョンギド）のある青少年保護センターで過ごしながら新しい仕事を探している。

青少年保護センター協議会のマ・ジェスン会長は、「人件費節約のためセルフレジのような自動化システムが導入され真っ先に解雇されたのが１０代の青少年」と話した。彼は「保護センター所長ら１０人ほどと話したが、現在アルバイトをする子どもは１０％もいなかった。子どもたちは働きたいのに働けないため物質的・精神的にストレスが大きい」と付け加えた。

大田（テジョン）男子短期青少年保護センターのキム・ギュンソプ所長も「生活苦が激しく、仕事が見つからないために入所するケースが昨年大きく増えた」と伝えた。

１０代の青少年の雇用が急激に減ったことがわかった。雇用市場で最も立場の弱い階層に分類される彼らの中には、Ａ君のように稼ぎがなければ正常な生活を継続するのが難しいケースが少なくない。

統計庁が２２日に明らかにしたところによると、昨年の１５～１９歳の就業者は１６万２０００人で前年より１８．２％の３万６０００人減少した。減少数は急激な最低賃金引き上げが行われた２０１８年の４万２０００人に次いで多く、減少率は過去最大だ。昨年の全就業者数が０．８％減ったことを考慮すると１５～１９歳の落ち込みが目立つ。

今年１月はさらに悪化した。昨年１月に比べ就業者減少数は５万９０００人、減少率は２８．８％で、どちらも１月基準では過去最大だ。１０代の雇用１０件中３件の割合で消えた格好だ。

◇１０代が多く働く食堂・サービス業、距離確保が直撃弾

雇用率も昨年は６．６％で前年より１ポイント下がり、今年１月には６．２％で昨年１月の８．１％から２ポイント近く急落した。

青少年が仕事を見つけるために訪れるインターネットコミュニティには「家庭の事情が良くなくアルバイトをしようといろいろな所に電話したが、幼くてだめだという」「最近は厳しい時期なので本当に生計が苦しい人たちのためにやめた」などの書き込みが寄せられている。

高麗（コリョ）大学経済学科のカン・ソンジン教授は「働く１５～１９歳の中には少年・少女家長として、自分の生活費と学資金を工面しようとしている学生も多い。働く機会が減り彼らはもっと低い賃金、もっと劣悪な労働環境に追いやられる危険がある」と懸念する。

ここには１０代後半の人口が減った人口構造的要因がある。だが昨年１５～１９歳の人口減少率は７．６％だ。就業者減少率の１８．２％よりはるかに低い。別の要因がもっと大きく作用したという話だ。

新型コロナウイルスの長期化が「主犯」に挙げられる。「２０１９年経済活動人口年報」を見ると、１５～１９歳の就業者の７９．３％は臨時・日雇いで働く。学業を並行したり１カ所で働く状況でなければアルバイトで働くことが多い。だがアルバイト検索も難関だ。アルバイト情報サイトのアルバモンが今月アルバイト求職者を対象にアンケート調査した結果、８３．５％が「新型コロナウイルス後にアルバイトを見つけるのが難しくなった」と答えた。

社会的距離確保により対面サービス業種が直撃弾を受けた余波も大きい。１５～１９歳が最も多く働く所は卸小売り・飲食・宿泊業で６０．６％に上るが、昨年雇用が蒸発した代表業種に挙げられる。

他の年齢帯より業務熟練度が相対的に低く、長期間の勤続が困難という点も雇用市場から排除される原因に挙げられる。また、人員削減することになれば家族がいる４０～５０代よりは１０代を辞めさせる方が雇い主の心の負担を減らせる。漢城（ハンソン）大学経済学科のパク・ヨンボム教授は「最低賃金の急激な引き上げに週休手当ての問題まで重なり、彼らを雇用する自営業者の人件費負担が増えたのも影響を及ぼした。雇い主の立場では同じ賃金を払うなら１０代よりは成人を使う」と説明した。