週末ごとに近所の市場で買い物をしていた会社員のキムさん（３８）は昨年からオンラインでの購買を増やしている。オンラインで注文した商品はすぐに家まで配達される。最近は市場に行かず、オンラインで飲食品や商品を買っている。キムさんは「出退勤時間にスマートフォンのショッピングアプリで服や化粧品を買うのが楽しくなった」と語った。

流通業界で新型コロナウイルス感染症は大転換のきっかけになった。新型コロナ発生以降、オンラインショッピングが拡大し、オフラインショッピングは萎縮したからだ。産業通商資源部によると、昨年のオフラインショッピングの売上高が流通業界全体に占める比率は５３．５％だった。１年前（５８．８％）と比較すると５．３ポイント低下した。オフラインショッピングは大型マート、デパート、大型スーパーマーケット（ＳＳＭ）を含む。

昨年のオンラインショッピングの売上高の比率は流通業界全体の４６．５％だった。クーパン、ウィメプ、ティモン、１１番街、インターパーク、Ｇマーケット、オークション、イーマートモール、新世界モール、ロッテオンなどがオンラインショッピングに該当する。

昨年のオンラインショッピングの売上高は前年比で１８．４％増えた。月別には昨年２月（増加率３４．３％）と８月（２０．１％）、１２月（２７．２％）にオンラインショッピングの売上増加が目立った。昨年のオフラインショッピングの売上高は３．６％減少し、２年連続のマイナス成長となった。ロッテ、新世界、現代などデパートの売上減少幅（－９．９％）が相対的に大きかった。

産業部のキム・ホソン流通物流課長はオフライン売上減少について「昨年、社会的距離が長期化したことで（消費者が）外出を控え、大衆利用施設を避けた影響」と話した。オンライン売上増加については「即時性・便宜性を重視する消費文化、オンライン・非対面消費が拡大した結果」と説明した。

市場調査会社コンシューマーインサイトによると、消費者がオフラインショッピングで支出した比率は昨年１１月基準で３７．８％だった。２０１９年７月（４２％）と比較すると４．２ポイント低下した。昨年１１月基準の消費者の支出比率で、オンライン（６２．２％）とオフラインの差は２４．４ポイントに広がった。

閉鎖するオフライン店も増えている。ロッテショッピングは最近１０カ月間、１１４店舗を閉鎖し、今年も１００店舗を閉鎖する計画だ。イーマートやホームプラスなども売り場縮小作業に入った。化粧品・衣類・外食の閉店も続く。

ソウル光化門（クァンファムン）の中・大型商店の空室率は昨年１０－１２月期１５．３％だった。１年前（４％）より１１．３ポイント高まった。ソウル城北区敦岩洞（ドンアムドン）にある誠信女子大付近の商店の空室率は昨年１０－１２月期１４．５％と、１年前（５．６％）に比べ８．９ポイント上昇した。ソウル江南区狎鴎亭洞（アプクジョンドン）の商店空室率も同じ期間、７．２％から１２．８％に高まった。一般的に創業が活発な人気商圏では廃業した店舗に他の店舗がすぐに入る。しかし新型コロナによるオフライン消費沈滞で、ソウル主要商圏の空室が増えたと解釈できる。

かつて大型マート・デパートなどオフライン売り場に依存していた５０、６０代の中年層は、新型コロナをきっかけにオンラインショッピングの主要顧客に浮上した。主なオンラインショッピングモールでは、商品を選んでスマートフォンで決済する５０、６０代の顧客の比率が増えているという。

最近引っ越しをしたソンさん（６２）はオンラインショッピングモールで新居の冷蔵庫と洗濯機を購入した。ソンさんは近所のオフライン売り場で商品を見た後、気に入ったモデルを選んでオンラインで購入した。ソンさんは「（オンラインとオフラインの商品の）品質に差はないようだ」とし「価格はオンラインが安い」と話した。

流通業界と専門家の間では、オフライン小売業の没落を意味する「リテール・アポカリプス」という言葉も出ている。アポカリプスとはキリスト教の新約聖書の最後の聖典「ヨハネの黙示録」を表す単語だ。一部の米国メディアが相次ぐ大型流通会社の破産保護申請に対してこうした言葉を使い始めたという。

会計監査と経営コンサルティングのサムジョンＫＰＭＧは「流通大転換の開始、リテールアポカリプス」という報告書を出した。報告書によると、米国では２０１７年から大型流通会社がオフライン売り場を大規模に閉鎖し、裁判所に連鎖的に破産保護を申請する事態が発生した。トイザらス、シアーズ、ニーマンマーカス、ＪＣペニーなどだ。

淑明女子大経営学部のソ・ヨング教授は「リテールアポカリプスは大きく見ると、２００８年に第４次産業革命が始まった後から表れている世界的な現象」とし「スマートフォンショッピングになじんだデジタルネイティブ（原住民）が訪れないオフライン小売り店の衰退は避けられない」と述べた。続いて「アマゾンのように消費者のライフスタイルを支配する配達業が、今後、小売業が進むべき方向」とし「食品・衣類・ヘルスケア（健康管理）を融合して個人向けサービスを提供する新しい成功方程式を作ってこそ持続的な成長が可能」と話した。