駆け足をして転倒すると、立ち上がっても以前と同じ速度で走るのは難しい。このような現象を経済学では履歴現象（Ｈｙｓｔｅｒｅｓｉｓ）と呼ぶ。２０２０年に新型コロナパンデミック（大流行）の衝撃を受けた世界経済は、今年は履歴現象が表れる可能性が高い。

過去の事例に目を向けると、パンデミックのような衝撃を経験した後、経済は回復初期に過剰上昇し、その後は長期沈滞期を経て新しい成長軌道に入る流れを見せてきた。購買者指数（Ｇｌｏｂａｌ　ＰＭＩ）を眺めると、世界経済は昨年４月に最低水準となり、７月に回復し、１１月まで過剰な上昇局面を見せた後、コロナの第３波で昨年１１月から調整様相となっている。

米国と欧州でワクチン接種が始まったが、ワクチンが経済にプラスの作用をする時期は今年７－９月期からと予想されている。ＯＥＣＤは２０１９年１０－１２月期水準を早くても今年１０－１２月期に回復すると見込んでいる。

米ワシントン大保健指標評価研究所（ＩＨＭＥ）は、今年３月１日の韓国の一日の感染者数は１月１日比で６．４倍増え、ピークを迎えるという見方を示した。いくら早くても４－６月期まではコロナが正常な韓国経済活動を制約することを示唆している。

それでも文在寅（ムン・ジェイン）政権は今年の経済成長率を韓国銀行（韓銀）の３．０％より高い３．２％と提示した。２０１９年の成長（２．０％）軌道に今年すぐに復帰するというこうしたバラ色の展望によると、韓国経済は履歴現象を経験しないということだ。果たして韓国経済は今年パンデミックの後遺症から抜け出せるのだろうか。

今年の韓国経済の流れのカギは消費と投資の回復力にかかっている。振り返ると、２０１９年に２％の成長率を実現する過程で、民間消費と投資の成長寄与度はマイナス０．６％と深刻に冷え込んだ。昨年のコロナ事態は消費減少と負債急増を招き、企業の財務構造を悪化させた。

２０１９年１１月まで銀行の家計貸付と個人事業者貸付の合計は年中１４０兆ウォン増えた。このように莫大な負債を抱えた家計が消費支出を増やす余力はないだけに、コロナで延期された消費が噴出するとは考えにくい。

４月にソウル市長と釜山市長の補欠選挙があり、その延長線に２０２２年３月の大統領選挙を控えている。政権任期末の政策推進力低下と政策の不確実性が高い状況で、企業投資の活性化は制約を受けるしかない。すなわち、内需の回復は振るわず、世界経済の緩やかな回復傾向では輸出の景気主導は期待しにくいため、韓国経済が一気に２０１９年の経済活動規模を回復する可能性は低いと予想される。

流動性の側面では昨年１０月基準でＭ１－ＭＭＦが前年同月比２４６兆ウォン増えた。増加率では２０１９年１０月の５．３％から昨年１０月には２７．８％と５倍以上も上昇した。今年は（流動性が急増した）前年比では通貨増加率が低下するはずだが、景気浮揚のための金融緩和が避けられないだけに流動性増加は続く見通しだ。しかし景気回復の遅延が足かせになり、資産市場の不確実性は昨年より高まる可能性が大きい。

保健当局の計画通りにワクチンを接種しても、集団免疫が遅れればパンデミックは今年も続くはずであり、景気回復は期待に達しない可能性が高い。特に家計の消費萎縮はパンデミックの傷として残り、今年の体感景気は昨年よりむしろ厳しくなるかもしれない。

このように民間部門の躍動性危機を克服するために今年は経済政策の大転換が求められる。しかし政府は財政主導で実体が見えない先導型経済を実現すると主張し、憂慮される。今年は経済が厳しいだろうが、もう少し持ちこたえてポストコロナ時代を準備するのに力を注ぐべきだろう。

キム・ドンウォン／元高麗大経済学科招聘教授

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