３１日で、中国・武漢で新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）が初めて報告されてからちょうど１年になる。地球にパンデミックをもたらしたコロナ禍で地球の人口の１％以上が感染し、１７０万人以上が犠牲になった。韓国では、１月２０日に初めて中国人感染者が入国したが、今まで１年間、韓国国民はひどく苦しんでいる。　

戦争のようなこの１年をしばし振り返ってみよう。韓国で最初の感染者が報告されると、大韓医師協会（医協）は１月２６日に旧正月の連休にもかかわらず緊急記者会見を開き、対国民談話を発表した。当時は「武漢肺炎」と呼ばれていた新型コロナが始まった中国からの入国全面禁止など、可能なあらゆる行政措置を政府に強く勧告した。　

その後も医協は３月２７日までに計８回、中国からの入国禁止を勧告したが、文在寅（ムン・ジェイン）政府はすべて無視した。さらに朴凌厚（パク・ヌンフ）保健福祉部長官（当時）が２月２６日、国会の質疑で新型コロナ感染拡大の最大の原因として「中国から帰国した韓国人」と発言し、国民の公憤を買った。　

１年が過ぎた今、確認してみよう。中国からの入国者を徹底的に遮断したベトナムと台湾の場合、かなり安全になった。３０日までの累積感染者は人口２３８３万人の台湾が７９５人で、９７７６万人のベトナムは１４５４人だけだ。人口あたりの感染者の割合を比較すると韓国は台湾の約３０倍、ベトナムの約１００倍にもなる。初期に中国発の入国を徹底的に遮断した、台湾・ベトナムと韓国の成果がこのように克明に分かれている。　

しかし、政府に防疫対策を助言してきたＡ教授は、初期に中国発の入国禁止措置に反対していた。教授は「物流と人を遮断すれば実益がない。入国を拒否すると、密入国のおそれがある」という論理を主張したが、誤った判断だった。　

その後も文在寅政府は医協など一線に立つ専門家の入国制限の建議を無視したり、聞き流したりして大きな代償を払った。それだけでなく、第１、２、３波の中、死者がこれほど増えたのも、考えてみれば現場の専門家の意見を無視した政府の責任が大きい。

例えば、３月２７日に医協は死亡率を下げるために病室状況に応じた集中治療配分と移送システム、医療従事者の地域分散投入コントロールシステムを提案した。しかし、病室を１万室準備すると言っていた政府は事実上何の手も打たずにいたが、第３波で一日の感染確認者が１０００人を越えると慌てて民間病院の病床動員令を発動した。なのに、親政府寄りのＢ教授は時間がかかる公共医療の拡大にこだわった。

ワクチン需給問題も同じだ。文政府は関連情報を透明に公開せず、ひんしゅくを買った。関連委員会の１５人中民間人は２人だけで、意思決定も非効率的だった。そのためか、結局韓国のワクチン導入には大きな支障が出た。

韓国内の新型コロナによる死者はすでに８００人を突破した。中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）事態当時の犠牲者（３９人）の２０倍を超えた。更なる犠牲を防ぐためには、今からでも現場の専門家の声に耳を傾けなければならない。ワンテンポ早い果敢な対応も切実だ。　

例えば適切水準の２次病院や同一集団（コホート）が隔離された療養病院を新型コロナ専門病院として支援しなければならない。人手不足に悲鳴を上げている集団隔離病院と療養病院に上級総合病院の医療スタッフを速やかに派遣すべきだ。日本のようにコロナ対応に参加した病院には、既存の売上の最大３倍まで治療費を前払いする破格の措置も検討しなければならない。　

コロナ死闘の渦中に、政府は医師や看護師の集団を分裂させた。今も医学生の国家試験をめぐり不当な政策を取っている。政府は大乗的姿勢を見せなければならない。１年が経っても先が見えない暗いトンネルの中だが、それでも医療界と政府が協力すれば新型コロナ克服の光が見えるものと信じる。　

イ・セラ／パロチョクチョク医院院長・元大韓医師協会企画理事

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