新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）大流行以降、日本と韓国の若者女性の間で極端な選択をする者が増えていて外信も注目している。

先月２９日（現地時間）、ワシントン・ポスト（ＷＰ）とＣＮＮは日本と韓国女性の極端な選択事例が明らかに増加したと伝えながら、主な原因は「新型コロナの長期化」を挙げた。封鎖による孤立感や断絶、景気不況がもたらした雇用不安などが、特に女性たちのストレス水準を高めた結果という分析だ。

新型コロナ流行と自殺率の間の因果関係を究明した研究結果はまだない。しかし専門家は「日本と韓国での事例は、封鎖措置が心の健康に及ぼす影響について気づかせる早期危険警報になりえる」と懸念しているとＷＰは伝えた。

日本警察庁によると、今年１０月に日本で極端な選択で亡くなった人は２１５３人と集計された。２０１５年５月以降、月間最高値となる。

特に女性の増加傾向が顕著だった。７月から４カ月間、極端な選択で死亡した女性は２８１０人で、昨年同期に比べて４１％増加した。その中でも２９歳以下の青年層が昨年と比較して７４％増加し、最も多かった。また、１０月１カ月間だけを見ると、昨年同期に比べて８３％急増した。

このような現象は最近１０年間、日本国内の自殺者が着実に減少してきたこととは反対の傾向だ。昨年、日本国内の自殺者数は２万１６９人で１９７８年統計集計以降、最小値を記録した。

新型コロナ以降、女性の極端な選択が増えているのは韓国も同じだ。今年、韓国の全体自殺率は落ちた反面、上半期２０代女性の極端な選択による死亡率は昨年よりむしろ４３％増加した。中でも２０代女性が占める比率は３分の１だった。

◆社会的距離の確保（ソーシャル・ディスタンシング）長期化に「心理的疎外感」

日本の自殺予防相談者は相談受付者などが共通で「孤独」を訴えていると伝えた。特に家族なしで自分一人で過ごしている場合、一日中家で一人で過ごして状況が悪化する可能性が高いという。非営利相談センターＯＶＡの伊藤次郎代表は「在宅勤務や在宅授業によって、他の人と会話をして感情を交流する機会が減った」としながら「社会との断絶が疎外感を誘発している」と分析した。

韓国の中央自殺予防センターのペク・ジョンウ所長も「社会的孤立感はすべての人々の心の健康の脅威になる」としながら「特に女性の場合、男性に比べて職業不安定性に苦しめられる場合が多く、学齢期の子供たちを世話しなければならないという負担も大きい」とした。

日本ではうつ病を訴えることを恥ずかしく思う文化的特徴も原因に挙げられた。相談を求めた女性の相当数が家族や友達、恋人との間に葛藤を感じているが、うまく表現できなくて苦しんでいるということだ。家にいろという言葉に彼女たち行き場を失って、さらに深い孤独感に陥ると専門家は診断した。早稲田大学の上田路子教授は「憂鬱な気持ちを表に出さなければ助けてもらうことも難しくなる」として悪循環を懸念した。

◆「コロナ発不況」に直撃弾

新型コロナがもたらした景気萎縮も主要原因に挙げられた。突然の失職による経済的困難、雇用に対する不安が極端な選択につながる可能性が高まったという警告だ。

特に女性の場合、観光業、宿泊業、飲食業など新型コロナで打撃が激しい内需業種に従事する比重が相対的に高く、衝撃がさらに大きいという分析だ。これらの業種で非正規職の比重が高いのも不安を大きくしている要因だ。

ＷＰは日本で今年６月まで自殺率が毎月減っていたが、７月から再び増加に反転した現象にも注目した。新型コロナ拡大初期に受けた情緒的衝撃が事態の長期化により、溜まった疲労感と共に一歩遅れて反映されているということだ。

日本では実際、非常事態が発動された４月から５月末はかえって極端な選択の事例が減り、７～８月に感染者が再び急増したことを受けて自殺率も増加した。上田教授は「新型コロナの拡大初期、危機状況では生存が優先だった」としながら「だが、長期化で難しい状況が続き、憂鬱感と不安感が爆発している」と話した。

ＷＰはこのような現象が日本と韓国だけのものではないとした。封鎖措置を取らなかった日本と韓国の事例に照らしてみる時、他の国もこれと似ているか、さらに深刻な問題に直面しているという分析だ。