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現代自動車vsトヨタ自動車、来年「水素電気トラック」北米市場で激突

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2020.10.21 18:03
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「北米市場を先取りせよ」

2050年に2000万台水準まで成長すると予想される水素電気商用車市場をめぐり韓国と日本の「代表選手」が本格的な勝負を予告している。現在水素電気自動車の量産技術を持っている会社は韓国の現代自動車グループと、日本のトヨタとホンダだけだ。

21日の関連業界によると、トヨタは来年上半期に北米市場で水素電気トラックの試験走行を始める予定だ。初の水素電気乗用車(2013年、現代ツーソンFCEV)、初の水素電気トラック(2020年、現代エクシエント)などを奪われたトヨタは商用車子会社である日野自動車とともにクラス8(15トン以上の積載能力を備えた大陸横断用大型トラック)の水素電気トラックを開発中だ。

◇トヨタ「水素電気自動車リーダー奪還」

クラス8は映画『トランスフォーマー』に出てきたオプティマスプライムのようにボンネットが突出した形のトラックで「セミトラック」とも呼ばれる。フレートライナー、ケンワース、ピータービルト、マックなど米国の商用車メーカーが市場の大部分を掌握している。

トヨタが北米市場を攻略するのは陸上運送用トラック物流需要が欧州とともに最も大きい市場であるためだ。現在と同じ水準で排出ガス規制が続くならば現在のディーゼルエンジントラックはこれ以上売ることはできない。純粋電気トラックの場合、現在の技術では巨大なバッテリーを搭載しなければならず、充電時間が長く、積載容量は減る。決まった区間を行き来するため水素ステーションなどインフラ上の制約をあまり受けず、既存のディーゼル燃料給油時間とほとんど差がない水素電気トラックが代案として浮上する理由だ。

トヨタはすでに日野とともに作った水素電気トラックを米ロサンゼルス港で試験運行中だ。これとともに2022年まで食品会社のアサヒグループ、物流会社のセイノーロジックスなど9社とともに日本で水素電気トラック物流試験運行も実施する予定だ。水素ステーションなどインフラをともに構築して水素電気トラックを利用した物流データを確保し、これを世界市場に適用するというのがトヨタの計画だ。東京とその周辺では物流配送、トヨタ本社がある愛知県では自動車運送に投じる。

◇現代自動車「水素リーダーシップ強化」

米水素電気商用車スタートアップのニコラモーターズの詐欺議論で実際の水素電気商用車量産技術を持つ企業は相対的に市場の信頼が高い。現代自動車は13日にオンラインで実施した「エクシエント・フュエルセル」のデジタルプレミアを通じ水素電気自動車分野の具体的なロードマップを発表した。

欧州へは2025年までに1600台、2030年までに2万5000台を輸出し水素電気商用車分野のリーダーになるという計画だ。数年以内に200キロワット級燃料電池2基を搭載して走行距離を画期的に増やした新車も発売する予定だ。米国市場の場合、州政府と協力して2030年までに1万2000台を輸出する予定で、中国では四川省商用車工場を通じて水素電気トラックを直接生産する方針だ。

トヨタ以外の競合企業の動きも速まっている。水素燃料電池事業部を切り離してスウェーデンのボルボトラックと手を組んだドイツのダイムラートラックは最近初めての水素電気トラックコンセプトカーの「GenH2」を公開した。欧州の陸上物流の強者であるボルボとメルセデスベンツが本格的に水素電気トラック分野に参入すれば現代自動車としては強大なライバルになる見通しだ。

米国市場では電気自動車の強者であるテスラが2017年にコンセプトカーとして公開した純電気トラック「セミ」の量産を近く始める。先月の「バッテリーデー」で発表した「半額バッテリー」が搭載されれば費用と充電時間が画期的に減る見通しだ。

ブルームバーグは先月、「各国政府が現在の排出ガス規制を持続するならば2050年までに水素電気トラックが商用車市場の75%を占めることができる」と報道した。世界経済フォーラム傘下機関である水素委員会も「2050年まで4億台の水素電気乗用車と2000万台の水素電気商用車が普及し全自動車市場の20%を占めるだろう」と予想する。

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    現代自動車vsトヨタ自動車、来年「水素電気トラック」北米市場で激突

    2020.10.21 18:03
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    現代自動車が7月にスイスに輸出した水素電気トラック「エクシエント」。[写真 現代自動車]
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