ＳＫハイニックスが世界で初めて国際半導体技術協会（ＪＥＤＥＣ）の規格を適用した「ＤＤＲ５」ＤＲＡＭの販売に入ったと６日、明らかにした。ＤＤＲ５は現世代ＤＲＡＭのＤＤＲ４の次世代規格に今年７月に決まった。ＤＤＲ４が入・出力通路が各８車線ずつの計１６車線道路とすれば、ＤＤＲ５は各１６車線ずつの計３２車線道路に相当し、理論上は速度が２倍速くなる。

◆「超高速、低電力」…速度が最大１．８倍向上

ＳＫハイニックスが発売したＤＤＲ５　ＤＲＡＭは１０ナノ級１ｙ（１０ナノ領域内で中間）製品で、超高速・低電力の面で従来のＤＲＡＭに比べて性能が優れている。伝送速度は５ギガバイト（ＧＢ）容量のフルＨＤ（１９２０×１０８０）級映画９本を１秒で伝達できる（最大速度５６００Ｍｂｐｓ）。ＤＤＲ４と比較して最大１．８倍速い。動作電圧が１．２ボルト（Ｖ）から１．１ボルトに低下し、電力消費も２０％減少した。ＤＲＡＭは低電力製品であるほど大量の熱を発生するデータサーバーで活用度が高い。ＤＤＲ５に半導体企業だけでなくアマゾンウェブサービス（ＡＷＳ）、マイクロソフト（ＭＳ）、グーグルなど北米クラウド企業が注目する理由だ。

ＳＫハイニックスのオ・ジョンフン副社長は「世界で初めてＤＤＲ５製品を販売することになり、ＤＲＡＭ市場で未来の技術を先導することになった」とし「急速に成長するプレミアムサーバー市場に注力し、サーバー用ＤＲＡＭ市場で先導企業の地位をさらに固めたい」と述べた。

◆インテル・ＡＭＤの最新ＣＰＵ販売スケジュールがカギ

ただ、ＤＤＲ５　ＤＲＡＭ市場が本格化するためには１－２年が必要だ。ＤＲＡＭと互換するパソコン・サーバー用の中央処理装置（ＣＰＵ）とこれを搭載できるメインボードが出てくるのが先決条件であるからだ。結局、ＤＲＡＭの世代交代が実現するためにはＣＰＵを製作するインテルやＡＭＤが新製品を出す必要がある。ＳＫハイニックスは２０１８年にＤＤＲ５　ＤＲＡＭ試作品を生産した当時からインテルと協業を始め、現在、性能検証を終えた。

市場調査会社オムディアによると、全体のＤＲＡＭ市場でＤＤＲ５の比率は来年１．１％、２０２２年には１０．７％まで増加する見通しだ。同じ期間ＤＤＲ４は５１．５％から４１．４％まで減少すると予想される。

サムスン電子半導体部門はインテルとＡＭＤのＣＰＵ販売スケジュールに合わせてＤＤＲ５　ＤＲＡＭを出す方針だ。今年４－６月期のカンファレンスコール当時、サムスン電子は「ＤＤＲ５対応のＣＰＵは２０２２年から販売される予定で、これに合わせて来年下半期にＤＤＲ５製品を量産する計画」と明らかにした。サムスンのＤＤＲ５　ＤＲＡＭは１０ナノ級１ｚ（１０ナノ領域内で微細）製品で極端紫外線（ＥＵＶ）工程まで活用して半導体のサイズが小さく、発熱量はさらに減るとみられる。