米ニューヨーク証券市場でハイテク株を中心に３取引日連続の急落相場が続いたが、韓国証券市場は１％水準の下げ幅を見せるのにとどまった。世界の証券市場不安を安値買いの機会に活用した個人投資家のおかげだ。米国とは違った企業別・業種別の好材料のおかげで韓国証券市場が善戦しているという分析も出ている。

９日の韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）は１．０９％下落した２３７５．８１で取引を終えたＫＯＳＤＡＱ指数も１．００％下がった８６９．４７で取引を終えた。前日米国の大型ハイテク株と半導体関連株の売りがあふれてナスダック指数が４％台急落したが、相対的に韓国証券市場は大幅の調整を避けているという評価だ。

この日個人投資家は有価証券市場で５０００億ウォン以上を買い越しＫＯＳＰＩ下落を防御した。これに対し外国人投資家は１０００億ウォン相当、機関投資家は４０００億ウォン相当を売り越した。

前日に米国の主要半導体株が一斉に急落したがサムスン電子は０．５１％の下落にとどまった。米国政府が中国最大のファウンドリー（半導体受託生産）企業ＳＭＩＣを制裁するというニュースに半導体装備業種が下落し、フィラデルフィア半導体指数も４．７１％落ちた。サムスン電子など韓国企業もやはり中国ファーウェイに対する半導体輸出が中断されれば短期的に打撃は避けられない。しかし最近の大型受注という好材料に加えて長期的には中国企業の技術確保が遅れて利益を得られるとの期待に買い傾向が流入しているという診断だ。

米国と違い韓国は時価総額上位銘柄のバリュエーション（業績と比べた株価水準）負担が高くないという点も韓国証券市場が善戦した核心理由に挙げられる。ハナ金融投資のイ・ジェソン研究員は「少数のビッグテック銘柄が先月末まで急騰していたナスダック市場と違い韓国は時価総額上位１０銘柄の過熱のレベルを示す相対強度指数（ＲＳＩ）が先月中旬をピークにすでに下落した。ソフトウェア、ヘルスケア、化学など主導業種はまだ追加上昇余力が残っている」と話した。

流動性材料も最近の韓国証券市場を説明するのに省けない。証券市場の待機性資金である投資家預託金が７日基準で６３兆ウォンを超え、個人投資家の買い傾向が依然として証券市場に集中する可能性が高い。これに対し米国は流動資金が証券市場と不動産に二分化される傾向だ。最近米国の住宅販売増加もこれを後押しする。しかし韓国は強力な不動産規制で株式市場にだけ資金が集まっている。

韓国版ニューディールに代表される政府政策も証券市場での資金流入をあおっている。韓国取引所が「ＢＢＩＧ・Ｋ－ニューディール指数」を出すなど銘柄まで具体的に提示して該当業種が直接的な恩恵を得ている。ただ１０日の株価指数先物とオプション、個別株式先物とオプションの４種類の派生商品満期日が重なるだけに証券市場の変動性が最大化する可能性も排除することはできない。