◇「２０２０年は終わった…」

在宅勤務の副作用を訴える不満も少なくない。韓国１０大グループ持株会社に勤務するイ部長は「プロジェクトひとつ取っても、集まってやったほうがはるかに進展が速い」とし「在宅だけでは生産性に限界がある。今年は上手くいっても現状維持」と予想した。メッセンジャーで会議をしたところ、構成員同士でメッセージのニュアンスなどで誤解が生まれ、最終的に摩擦が起こる場合も数多くある。特に、まだ小さな子どもがいる会社員の場合、オリニチプ・幼稚園・学校はもちろん、カフェまで閉鎖となり在宅勤務の環境さらに悪化した。

今や雇用不安は特定業種だけのものではなくなった。ウォラベル（ワーク・ライフ・バランス）をめぐり「ウォ（Ｗｏｒｋ）がなくなり、ラ（Ｌｉｆｅ）だけが残っている」という自嘲が出るほどだ。ある大企業の役員は「在宅勤務をしてみると、これほど少ない人材でも会社が回るということに驚いた」とし「会社からは『必須人材』以外は在宅させろというが、『残りはアウトソーシングすることができる』ということではないか。今後、構造調整が押し寄せるだろう」と心配した。

◇楽観ではなく冷静な「現実主義者」になってこそ

精神科専門医２０年のキャリアがあるイ・ギョンミン代表は「今は最も肯定的な展望だけを期待するのではなく、この状態が２～３年続く可能性もあるという長期戦に備えなければならない」と強調した。イ代表は、現在、リーダーシップコーチングと組織文化の診断を専門にするマインドルート・リーダーシップラボの代表として活動中だ。イ代表は「否定的な人になれというのではなく、『徹底した現実主義者』になれということ」としながら「自分の元にやってきた困難（新型コロナ）ばかりに集中するよりも、その中でできることに集中するとき苦難は小さく感じられる」と話した。

イ代表は「コロナにもかかわらず、普段通り積極的に仕事をするようお勧めしたい」とし「制限された環境と資源の中で自己啓発に投資し、与えられた会社の仕事をもっと一生懸命やった人が、結局、ワクチンが登場してコロナが徐々になくなっていく時に機会をつかむことになるだろう」と助言した。続いて「コロナ事態が終わっても組織はそれ以前の状態に戻らない」としながら「組織がなく自分がどのように生存するのか、もう少し独立的に自分の生計を考えなければならない時点が来た」と診断した。



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