この事故以降、環境部が化学物質の登録および評価に関する法律（化評法）と化学物質管理法（化管法）を制・改定しながら全体的に化学事故件数は減少したが、依然として不安だ。直近では今月２１日未明にも亀尾の半導体メーカーＫＥＣ工場でトリクロロシランが流出して作業員など７人が病院に運ばれたほか、一時住民に避難命令が下されたりもした。

そのため、施設投資や制度導入も重要だが、「結局は人」という言葉が出る。事故が起きないように施設の管理を普段から徹底することも、施設を正常に運営することも、事故が発生したときに直ちに措置を取って被害を軽減することもすべて人の役割だというものだ。

水道水市民ネットワークのヨム・ヒョンチョル共同代表は「浄水場にしろ、環境部の上水道関連の部署にしろ、同じ場所で長く働く職員はあまりいない」とし「現場で使命感と責任感を持って長い間経験を積みながら仕事ができるように処遇を改善しなければならない」と話した。全国上水道公務員労働組合連合会のキム・ソンヨン委員長は「施設の自動化で人材が減っているが、最近２～３年は経験豊かなベビーブーム世代の技術職が大勢退職した」とし「浄水場は２４時間稼動しなくてはいけないが、週５２時間勤務上限制のために人材不足がさらに深刻化した」と話した。

環境部は、幼虫がみつかると今回は「精密ろ過装置」を導入すると言って再び施設投資を前面に掲げた。莫大な予算を投じて新たな施設を導入しても、これを徹底して運営・管理する人がいないなら効果がない。人材不足により、最も基本的な清掃もままならない状態でサービス改善だけを強調する場合、とんでもないところで事故が起こり、より大きな不信だけを招くことになる。

９４年夏、日本・東京のある高度処理浄水場を訪問したとき、記者に施設を案内してくれた人は安全ヘルメットの下から白髪としわが刻まれた顔がのぞく現場の作業班長だった。複雑な浄水場設備の間を素早く行き来した彼からは、仕事への自信と誇りがにじみ出ていた。どの浄水場や化学物質を扱う工場にも、そのような「最古参」がいるべきではなかろうか。

カン・チャンス／環境専門記者

【コラム】幼虫が出てくる水道水…施設だけ増えて専門人材が不足したせい＝韓国（１）