米国ルイス・アンド・クラーク大学のシン・ラヨン博士は「Ｋ－ＰＯＰファンへのクィア的視線」という論文を通じて「外国ファンはＫ－ＰＯＰをクィア・テキスト、クィア文化の１つとして受け入れ、海外の研究者もこれに注目する傾向が高い」と紹介した。論文によると、ユーチューブでかなり人気のある、日本女性で構成される防弾少年団のカバーダンスチーム「爆弾ボーイズ」はクィア文化の１つである「ファンコス（ｆａｎｃｏｓ）」グループだ。「ファンコス」とは女性ファンが男性アイドルのダンス・衣装・話し方・行動を真似る「クロスジェンダー・パフォーマンス」で、国内のＫ－ＰＯＰファンでも１９９０年代半ば～２０００年代初頭に流行した。ファンコスは２０１０年代に入って減退したが、アイドルのイメージを損なうという反発がファン層の内部で出たためだ。論文によると、その後、国内のＫ－ＰＯＰの主流なファン層は「アンチ・クィア」の情緒に落ち着いた。もちろん、男性アイドル同士が恋愛する設定でファンが書く小説「ファンフィク」や、男性メンバー同士、意図的にフレンドリーな関係を演出したり、スキンシップで「クィア的幻想」を呼び起こす慣行はＫ－ＰＯＰの陰性要素として今も存在する。

一方、海外ファンがＫ－ＰＯＰスターにＢＬＭ公開支持や寄付を求める過程で背負った「無理数」は国内ファンの反感を買いもした。「Ｋ－ＰＯＰは黒人音楽の影響を受けているのだから支持せよ」という要旨のＤＭ（ダイレクトルイス・アンド・クラーク大学のシン・ラヨン博士は「Ｋ－ＰＯＰファンへのクィア的視線」という論文を通じて「外国ファンはＫ－ＰＯＰをクィア・テキスト、クィア文化の１つとして受け入れ、海外の研究者もこれに注目する傾向が高い」と紹介した。論文によると、ユーチューブでかなり人気のある、日本女性で構成される防弾少年団のカバーダンスチーム「爆弾ボーイズ」はクィア文化の１つである「ファンコス（ｆａｎｃｏｓ）」グループだ。「ファンコス」とは女性ファンが男性アイドルのダンス・衣装・話し方・行動を真似る「クロスジェンダー・パフォーマンス」で、国内のＫ－ＰＯＰファンでも１９９０年代半ば～２０００年代初頭に流行した。ファンコスは２０１０年代に入って減退したが、アイドルのイメージを損なうという反発がファン層の内部で出たためだ。論文によると、その後、国内のＫ－ＰＯＰの主流なファン層は「アンチ・クィア」の情緒に落ち着いた。もちろん、男性アイドル同士が恋愛する設定でファンが書く小説「ファンフィク」や、男性メンバー同士、意図的にフレンドリーな関係を演出したり、スキンシップで「クィア的幻想」を呼び起こす慣行はＫ－ＰＯＰの陰性要素として今も存在する。

一方、海外ファンがＫ－ＰＯＰスターにＢＬＭ公開支持や寄付を求める過程で背負った「無理数」は国内ファンの反感を買いもした。「Ｋ－ＰＯＰは黒人音楽の影響を受けているのだから支持せよ」という要旨のＤＭ（ダイレクトメール）をスターにやみくもに送ったり、国内のファンコミュニティに加入して関連内容の書き込みを掲示板に連投した。アーティストの政治的発言への負担感が大きい韓国の状況を考慮せず、「強要」に近い圧迫の強さ、白人歌手ではないＫ－ＰＯＰ歌手を指名した点などが問題として指摘された。ただでさえＫ－ＰＯＰ市場が海外中心に変わり、国内ファンの疎外感が大きい状況で、国内外のファンの間の摩擦に火をつけたことになる。

伝統的にＫ－ＰＯＰはセックス、暴力、薬物のない「クリーンな音楽」として人気を集めてきた。西欧の親達が安心して子供に勧められる音楽という意味だ。今、西欧のマイノリティのコミュニティがＫ－ＰＯＰを媒介に交流するというが、Ｋ－ＰＯＰのメッセージ自体は「ありのままの自分を愛そう」「世間ではなく自分の意志の通りに生きよう」などの安全な「自己宣言」レベルだ。

ただでさえ韓・中・日など多国籍メンバーで構成され、現実に政治的問題が発生すれば、その火の粉がチーム全体に飛ぶため、非政治的な態度を堅持する所属事務所の態度が理解されていないわけではない。国際問題はもちろんのこと、女性アイドルがフェミニズム小説を読んだという理由だけでもサイバーテロに遭う現実だ。一言でＫ－ＰＯＰは、国内では非政府的であることが、海外ではもっと政治的であることが求められる矛盾した状況だ。しかし、「Ｋ－ＰＯＰは社会運動の声に変換することができる、現在唯一のグローバル人気の音楽ジャンル」（イ・ギュタク韓国ジョージ・メイソン大学教授）という言葉のように、以前とは全く異なる状況が開かれた。

人権・環境など多くの政治的イシューがＫ－ＰＯＰスターたちの前に置かれており、世界のファンは、時には「危険な」質問を投げかけるかもしれない。世界的な影響力を獲得したＫ－ＰＯＰがいつまでも政治的な真空状態に留まることはできないということだ。スターと所属事務所が、より大きな社会的役割と責任感を考慮すべき時だという指摘が出ている。

ヤン・ソンヒ論説委員

【コラム】Ｋ－ＰＯＰは社会運動の武器になれるだろうか（１）