英国最大の家電流通会社ディクソンズは先月初めからホームページを通じてＬＧエレクトロニクスの４８インチＯＬＥＤテレビを予約販売している。あらかじめ購買意思を明らかにすれば、アマゾン・アレクサやグーグル・アシスタントなどで駆動できる新製品を１４９９ポンド（約２０万円）で購入できると積極的に広報している。ディクソンズが「１カ月予約販売」という異例のマーケティングを始めたのは待機需要を先に獲得するためだ。購入する顧客をあらかじめ確保しておけば、ＬＧエレクトロニクスから供給を受けるのに有利だという判断も作用した。

◆欧州で人気の４８インチＯＬＥＤテレビ

新型コロナウイルスの感染拡大で世界各国の消費市場が冷え込んだ。にもかかわらず「在庫ゼロ」が続いている製品がある。有機物質を活用して高画質を具現したＯＬＥＤテレビだ。

今月から正式販売されるＬＧエレクトロニクスの４８インチ製品は、狭い家が多い欧州と日本の流通企業を中心に物量争奪戦が激しい。居間が大きくない家に合う大きさの製品であるだけに需要が多い。今まで出てきたＯＬＥＤ製品は全５０インチ以上だった。ＬＧエレクトロニクスの関係者は「４８インチのほか、５５インチ、６５インチ、７７インチ製品も需要に何とか追いつくほど」と説明した。

テレビは新型コロナの打撃が相対的に少ない品目に挙げられる。新型コロナで自宅で過ごす時間が長くなり、テレビに対する関心が高まった影響だ。市場調査会社オムディアによると、今年１－３月期に世界市場に出荷されたテレビは４３００万台と、前年同期比で１６．４％減少した。しかし同じ期間、サムスン電子とＬＧエレクトロニクスの出荷量はむしろ２．６％増えた。高価製品の需要は減っていないというのが業界の説明だ。

◆セット企業１９社はパネル不足

ＯＬＥＤテレビが品薄になったもう一つの理由はパネルの供給が十分でないからだ。ＯＬＥＤテレビ用パネルを生産する企業は世界でＬＧディスプレイ１社だけだ。これに対しＯＬＥＤテレビを生産するセット企業は１９社にのぼる。ＬＧエレクトロニクスをはじめ、中国スカイワース、日本ソニー、欧州フィリップスなどがＯＬＥＤテレビを生産している。今年に入ってから日本シャープ、中国ファーウェイ（華為技術）、米国ビジオなどがＯＬＥＤテレビ陣営に合流した。

パネル不足は昨年から始まった。オムディアによると、２０１９年のＯＬＥＤテレビパネル出荷量は３３０万枚、ＯＬＥＤテレビセット販売量は３００万台。出荷されたパネルの約９０％がテレビに生産され、消費者に販売されたということだ。消費者アフターサービス（ＡＳ）のために１０％前後のパネル在庫を確保するという点を勘案すると事実上「完売」だ。ＬＣＤテレビはテレビ販売量をパネル出荷量で割った比率が７０％にすぎない。

◆ＬＧ広州工場で年末から本格量産

ＯＬＥＤテレビパネル供給不足はＬＧディスプレイの中国広州工場で本格的な量産が始まる今年末から少しずつ解消される見通しだ。この工場は月６万枚（ガラス原板投入基準）の大型ＯＬＥＤパネルを生産できる能力を備えている。

しかし新型コロナ事態の余波で、生産量を増やしてセット業者から品質認証を受ける作業などに支障が生じた。このため本格的な量産時点が６カ月ほど遅れた。ＬＧディスプレイの関係者は「チャーター機を投入して技術者５００人ほどを現地に派遣して問題を解決している」と伝えた。

ＬＧエレクトロニクスをはじめとするセット企業は広州工場が本格的に稼働する来年を期待している。オムディアは来年のＯＬＥＤテレビ販売量を今年（３５０万台）の倍近い６０７万台と見込んでいる。