韓国が公的マスク供給などを通じてマスクの需給を安定させている中、今度は米国と欧州が「マスク大乱」の危機に瀕している。これらの国の政府はこれまで「健康な人はマスクを着用する必要はない」という立場を守っていたが、最近になってマスクの効用を認め、着用を勧告した。同様の立場を取っていた世界保健機関（ＷＨＯ）もマスクの着用の有用性を認めた。さらに科学者達までもマスクの着用に否定的だった既存の意見を撤回している。

米国と欧州の防疫当局はこれまで「医療従事者優先」の原則で市民のマスク購入自制を要請していた。マスクの着用がウイルスの拡散を防ぐのに役立つという根拠がなく、マスクが必要な医療従事者に行き渡るべき分が脅かされかねないという理由からだ。一部の科学者もこれに同意し、マスクの購入を控えるように求めるメッセージを伝えたりした。しかし、学術誌サイエンスは先月２８日（現地時間）、「マスクの着用とウイルス感染は関係ない」という既存の研究結果は正確でない可能性があると指摘した。実験サンプルが少なく、ほとんどの実験参加者が指示通りにマスクを着用していない場合が多いため信頼性が低いということだ。香港大学のベン・カウリング感染疾病学教授は「手術用マスクが医療従事者のみに必要で、一般市民には全く有用ではないと考えるのは話にならない」と説明した。

サイエンスなど外信によると、一般市民がマスクを着用する否定的な意見を出した科学者の一部もマスクがパンデミック（大流行）現象を緩和するのに役立つという方に立場を変えている。米ハーバード大学公衆衛生大学院のビル・ヘネジー教授は１日、米誌アトランティックに「これまでマスクの効能をあまりに無視していたようだ」とし「（もしかしたら知らないうちに感染した場合）他の人に更に移すのを防ぐためにも、マスクは必要だ」と述べた。米国バージニア工科大学で感染症を研究するリンジー・マール氏も「これまでマスクが必要ないと主張してきたが、最近エアロゾルによる感染があり得るという証拠が増え、考えを変えた」と打ち明けた。

先月２０日、英国と香港の科学者が医学分野の国際学術誌ランセットに国別のマスク着用について分析した論文を発表した。研究チームは一部の国がマスクの着用を勧めなかった理由の１つに「供給不足の懸念」を挙げた。積極的にマスクの着用を勧告したが、政府の手に負えないレベルの供給不足をもたらす危険のためだ。

マスクを正しく使用しない場合、むしろ危険になりかねないという判断もあった。マスクを着用した際に手で顔を何度も触ると、かえって着用しないより悪いということだ。カウリング教授は「医療従事者はマスクの付け方について教育を受け、徹底した手洗いなど他の安全対策を取っているため、より効果的になる」とし「一般人もマスクを正しく着用することを学ぶ必要がある」と説明した。

ただし、このような認識がマスク万能論に流れるのは危険だという分析も出ている。アトランティックは「一部ではこれまで防疫に成功した国の秘訣をマスクに見出しているが、これがすべてではない」とし「中国と日本は初期からマスクの着用を勧告していたが今も苦戦中で、シンガポールは保健医療従事者に重きを置いたが、感染拡大を緩和させた」と指摘した。続けて「これらの国は広範囲な研究とソーシャル・ディスタンシング（社会的距離の維持）のような他の措置を同時に行ったし、２００３年のＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）の時にすでに大流行に備えていた」と付け加えた。