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自動車・鉄鋼・石油は後退、バッテリー・ゲームは躍進…コロナが変えたKOSPI時価総額順位

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2020.04.02 11:47
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危機は産業を変える。新型コロナウイルスにも例外ではない。新型コロナウイルス以降に続いた在宅勤務と非対面消費は勤務方式と消費パターンを変えた。専門家らはこうした変化は氷山の一角だと断言する。目に見えない水面下では新型コロナウイルス発の産業構造変化がすでに始まったという評価だ。

中央日報が新型コロナウイルス前後のKOSPI時価総額上位20社を分析してみたところいくつかの特徴が見つかった。代表的な景気敏感品目である自動車と鉄鋼関連企業は順位下落が明確だった。これに対しゲームとオンラインショッピングなど非対面事業と関連した企業は時価総額順位の上昇が急だった。昨年12月30日のKOSPI終値基準時価総額順位と新型コロナウイルスが経済全般に影響を及ぼした先月31日のKOSPI終値基準時価総額順位を比較した結果だ。サムスン電子優先株は除いて順位を付けた。

 
新型コロナウイルスにより工場稼動中断に追い込まれた現代自動車は昨年12月30日終値基準で時価総額5位を記録したが先月末には7位とやや下落した。特に現代モービスは昨年末の6位から5段階下落しKOSPI時価総額基準10位圏外の11位にとどまった。鉄鋼業を代表するポスコも時価総額順位で下落傾向が明確だった。昨年末の時価総額基準で9位だったポスコは先月末には16位まで落ちた。

専門家らは世界の自動車市場に新型コロナウイルス感染拡大にともなう生産と消費の減少と、国際原油価格急落が同時に訪れて拡大した不確実性が韓国の株価にも反映されたものと解釈する。NH証券アナリストのチョ・スホン氏は「世界の自動車産業の量的成長時代は暮れていっている。新型コロナウイルス後も産業パラダイム変化により世界の自動車業況不振は長期化するものと予想する」と話した。

◇2008年の金融危機当時も時価総額の変化明確

「景気敏感企業」の時価総額下落とこれに伴う産業構造変化は2008年の金融危機でも確認されている。2007年にKOSPI時価総額2位に上がったポスコ、3位の現代重工業、10位のSKイノベーションは2008年の金融危機を経て10位圏外に転落した。

新型コロナウイルス発生を経ながらSKイノベーションなどSKグループ内のエネルギー系列会社の業績が反映されるSKの時価総額順位は昨年末の15位から先月は19位に下落した。

これに対し電気自動車バッテリーなど未来産業を中心にした企業のKOSPI時価総額は新型コロナウイルス発生後に時価総額順位が上昇した。テスラに電気自動車バッテリーを供給しているLG化学は昨年末のKOSPI時価総額基準8位から先月末には6位と2段階上昇した。電気自動車バッテリーを生産するサムスンSDIの時価総額順位変化も目につく。昨年末に時価総額18位に上がったサムスンSDIは先月末には時価総額基準10位に上昇した。LG化学とサムスンSDIの時価総額順位上昇は自動車産業の中心が内燃機関から電気自動車にシフトする産業構造変化が反映されたものと分析される。

未来アセット大宇アナリストのパク・ヨンジュ氏は「今年自動車メーカーが罰金を出さないために欧州で販売しなければならない電気自動車は合計190万台。新型コロナウイルスで短期的には電気自動車とバッテリーの生産に影響があるだろうが、下半期にはより多くの量を生産しなければならないため電気自動車バッテリー需要も増えるだろう」と説明した。

◇NCソフトは12段階、カカオは5段階上昇

ゲームとオンライン商取引など非対面産業に関連した企業の時価総額順位上昇はさらに急だった。昨年末時価総額25位にとどまったNCソフトは12段階上昇し先月末には時価総額13位に上がった。同じ期間にカカオも22位から17位に順位が上昇した。NCソフトとカカオの20位圏進入でサムスン生命と起亜自動車はKOSPI時価総額20位圏外に押された。ハナ金融投資アナリストのイ・ジェマン氏は「新型コロナウイルスを契機にeコマースとクラウドコンピューティングなど非対面産業が成長する可能性が大きい。海外でも新型コロナウイルス後にアマゾンやマイクロソフトのような非対面企業の売り上げ推定値が上方修正されている」と話した。

◇無制限に放出される資金で金融企業は順位下落

金融と保険業界の時価総額順位は新型コロナウイルス発生を経て急速に下落した。サムスン生命が代表的だ。昨年末基準で時価総額20位を記録したサムスン生命は先月末基準25位に落ち込んだ。同じ期間に新韓持ち株会社も11位から16位に下がった。財界関係者は「政府がヘリコプターマネーを解いて逆マージンが拡大している。低金利基調がしばらく続く場合、株価不振は続くほかないだろう」と話した。

産業構造変化を長期的な視点で見るべきとの指摘もある。韓国経済研究院のホン・ソンイル経済政策チーム長は「IMF救済金融と米国発の金融危機をたどりながら産業構造が大きく変化したように、新型コロナウイルスを経て産業構造も変化するだろう。産業構造変化はもう始まっており、1年以上の長期にわたってさらに明確になるだろう」と話した。

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