「消費者家電」の代名詞、日本電子企業ソニーが自動車を製作する。

ソニーは６日（現地時間）、米ラスベガスで開催中の「ＣＥＳ２０２０」で自社のセンサー技術やエンターテインメント資産などが集約された電気・自動運転車の試作品「ＶＩＳＩＯＮ－Ｓ」を公開した。ソニーはその間、カメラなどの部品を自動車企業に提供してきたが、自動車を出したのは初めて。

「ＶＩＳＩＯＮ－Ｓ」は車の内外に固定型ライダー（Ｓｏｌｉｄ　Ｓｔａｔｅ　ＬｉＤＡＲ＝自動運転車のデジタルの目の役割をするセンサー）、ＴＯＦカメラ（３次元情報が計測可能なカメラ）など３３個のセンサーを装着して周辺環境を感知する。また全座席ワイドスクリーンディスプレー、全方向から発生する細かな音まで出力する３６０リアリティーオーディオ、常時接続コネクティビティーなどのサービスを提供する。

一部の部品と技術は世界トップ圏の自動車部品企業ボッシュ、マグナ、コンチネンタルなどの製品が使用された。自動車はもはや単なる移動手段ではなく、現存する先端技術の集約体という点を強調したのだ。

ソニーの吉田憲一郎社長社長は「過去１０年のトレンドがモバイルだったなら、次のメガトレンドはモビリティー」とし「ソニーは高度な技術力を基礎に創意的な会社に進化する」と述べた。

「ＶＩＳＩＯＮ－Ｓ」の外観はポルシェの最初の量産型電気自動車タイカンとよく似ていた。ダッシュボードの大部分を覆うスクリーンは中国電気自動車スタートアップ「バイトン」のものと似ている。米国メディアは「ソニーが自動車を発表したのは今年のＣＥＳの最高のサプライズの一つ」と評価した。

◆イメージセンサー世界１位の技術力

カメラ用イメージセンサー世界１位のソニーは最近、ライダービジョンセンサー技術の開発に投資を集中してきた。車体の上に設置されるライダーは非常に大きくて重いうえ、自動運転車で最も高い部品でもある。ソニーの固定型ライダーは相対的に安くて小さく、ブレ補正機能があるというのがソニー側の説明だ。長距離測定の正確度を画期的に高めたソニーの普及型イメージセンサーチップのためという。

ライダー開発会社は多いが、グローバル大企業のうちソニーの競争力が高いだけに勝算があるというのが専門家らの評価だ。大量生産で価格競争力を確保でき、ライダーとイメージセンサーをパッケージで販売することもでき、自動車企業にアピールできるということだ。

昨年トヨタがソニーのイメージセンサーを運転者補助システムに採択し、ＢＭＷ、メルセデスベンツ、アウディなど欧州自動車企業も自動運転車テストにソニーのカメラセンサーを活用する。

しかし昨年の世界自動車イメージセンサー市場でソニーのシェアは３％にすぎない。米国のオン・セミコンダクター（６２％）とオムニビジョン（２０％）が寡占している。ソニーは市場シェアを高めるために低価格攻勢はしないという立場だ。

インサイト研究所のチャ・ドゥウォン博士は「ライダーなど自動車センサーの場合、価格と大きさが勝敗を左右するが、現在世界市場に絶対強者が存在しないためソニーとしては勝負できると判断したのだろう」と話した。

◆グーグル、バイドゥの競争にソニーまで

モビリティー市場では今まで、伝統的な自動車企業、グーグルやバイドゥなど情報通信技術（ＩＣＴ）企業、スタートアップが激しい競争をしてきた。ここにＩＣＴ製造業の巨人ソニーまでが加勢したのだ。サムスン電子も世界的なインフォテイメント会社ハーマンを買収し、自動車用電装市場に挑戦状を出した。

チャ・ドゥウォン博士は「伝統的な企業の境界が消えた。シャオミも自動運転車プロトタイプを出し、ＬＧも自動車電装部門に関心を見せている」とし「自動車事業が未来の事業に浮上している」と述べた。