【コラム】「核には核」…韓米核共有論に傾くのか(1)
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.11.21 11:58
「米国がパリを守るためにニューヨークをあきらめるだろうか」。フランス大統領だったシャルル・ドゴールが1957年に残した有名な言葉だ。ソ連がフランスを攻撃する時、米国が自国の安全のためにフランスを守らない可能性をドゴールは憂慮した。米国の核の傘を信頼できないフランスは秘密裏に進行中だった核開発を加速させ、独自の核武装の道を進んだ。
いま一部の韓国人が約60年前のドゴールと同じ質問を投げかけている。ドゴールの発言のパリをソウルに、ニューヨークをロサンゼルスに置き換えている。2017年に北朝鮮が開発した大陸間弾道ミサイル(ICBM)火星15の射程距離が米国の西海岸に達するという事実が試験発射で立証されたため、そのような質問は仮想でなく現実となった。「米国優先主義」を前に出して「同盟は簡単(Alliance is easy)」と話すトランプ大統領の言動もそのような人の数を増やした。ロサンゼルスをグアムやハワイに置き換えても同じだと彼らは考える。
核の傘を100%信頼することはできないという一部の韓国人の結論は、ドゴールがそうであったように核武装論につながる。韓国の独自核武装論はかなり以前から存在していた。元祖は秘密裏に独自核開発を推進して米国に制止され、夢をあきらめた朴正熙(パク・ジョンヒ)元大統領だ。今でも依然として独自核開発を主張する人たちがいる。北朝鮮の核能力が高度化し、事実上核武装を完成した状況であるため、核武装を急ぐべきということだ。政界では鄭夢準(チョン・モンジュン)ハンナラ党元代表が代表的で、原子核工学者の徐鈞烈(ソ・ギュンリョル)ソウル大教授もそのような主張をする。