サムスンが忠清南道牙山（アサン）の湯井（タンジョン）ディスプレー生産ラインに約１３兆２０００億ウォン（約１兆１９００億円）を投資する。サムスン電子が今まで研究してきた「量子ドットディスプレー」に対する追加の大型投資が軸となる。

業界によると、サムスンディスプレイは１０日、牙山湯井事業場で李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長、李東燻（イ・ドンフン）サムスンディスプレイ社長ら役員と政府関係者が出席した中、大規模な投資計画を発表する。

今回の投資を通じてサムスンは湯井液晶（ＬＣＤ）ラインの一つ（Ｌ８－１）を次世代ディスプレーの「量子ドットＯＬＥＤ」（ＱＤ－ＯＬＥＤ）に転換する方針だ。ラインの転換に約１０兆ウォンの費用がかかり、残りの３兆２０００億ウォンは研究・開発（Ｒ＆Ｄ）に投資する。

サムスンは今まで量子ドットが自ら光を出すＱＬＥＤに進む中間段階と見なされる「ＱＤ－ＯＬＥＤ」技術を研究してきた。ＱＬＥＤは発光層が量子ドット（２－１０ナノメートルの大きさの半導体結晶）で構成されていて、光源が必要ないディスプレー素材だ。現在サムスン電子が販売するＱＬＥＤテレビはＬＥＤバックライトに量子ドットを塗った後、液晶（ＬＣＤ）パネルと結合する形態だ。

今回投資するＱＤ－ＯＬＥＤは青を自発光ＯＬＥＤ素子で構成した後、その上に量子ドットを塗った赤・緑のカラーフィルターを付け加える技術。白（Ｗ）ＯＬＥＤ素子に赤・緑・青（ＲＧＢ）カラーフィルターを載せたＬＧのＷ－ＯＬＥＤとはやや異なる。

李副会長は今年８月２６日、サムスンディスプレイ牙山事業場を訪問し、「いまＬＣＤ事業が厳しいからといって大型ディスプレーをあきらめてはいけない」とし「新技術開発に拍車を加えて、近づく新しい未来をリードしなければいけない。技術だけが生きる道」と強調した。