基礎科学研究資金を支援する韓国科学財団は１９７７年に作られた。また、実質的な研究基盤を作った「創意的研究振興事業」は１９９６年に始まった。名実共に基礎科学総合研究機関であるＩＢＳが作られたのは２０１１年で、まだ１０年も経っていない。

だが、このような「蓄積の時間」の格差が存在しているにも関わらず、最近になって韓日間の基礎科学研究の差は大幅に短縮されている。特に一部の上位圏研究者グループでは韓国も頭角を現わしているというのが科学界の評価だ。実際、国際学術情報分析企業のクラリベイト・アナリティクス（旧トムソン・ロイター）の分析結果によると、論文の質的水準を見ることができる被引用世界最上位圏研究者部門で、韓国は日本に劣らない傾向にある。最近５年間の被引用上位０．０１％研究者である、別名「ノーベル賞有力候補リスト」には日本が７人、韓国は３人が入っている。ＫＡＩＳＴのユ・リョン教授（２０１４年）と成均館（ソンギュングァン）大学のパク・ナムギュ教授（２０１７年）、蔚山（ウルサン）科学技術院（ＵＮＩＳＴ）のロドニー・ルオフ教授（２０１８年）だ。

被引用上位１％研究者（ＨＣＲ：Ｈｉｇｈｌｙ　Ｃｉｔｅｄ　Ｒｅｓｅａｒｃｈｅｒ）の数を見ても韓国は日本に決して遅れを取っていない。昨年は韓国は５３人、日本は９０人水準だ。ここ数年間で韓国の科学技術の底力が着実についてきたことを示す証拠だ。

国家科学技術諮問会議のヨム・ハンウン副議長は「日本が１９２０年代に基礎科学の土台を整えたとすると、我が国は１９９０年代になってようやく基礎科学への投資が始まるくらい、韓日間の基礎研究の歴史の隔たりが大きかった」としつつも「だが、最近２０年間を見ると、日本は若年層が理工大大学院を忌避して政府の投資も落ちながら活力を失っている反面、韓国は世界で中国の次に速いスピードで基礎研究の投資が行われていて日本に速いスピードで追いついている」と話した。

ＩＢＳは報告書で、韓国の基礎科学育成戦略として（１）世界的に優秀で国家を代表する先導科学者の大型プロジェクトに果敢に投資すること、（２）社会・経済の変化に振り回されない持続的かつ安定した基礎科学育成、（３）世界基礎科学の中心部と活発な共同研究、人材交流を通した協力ネットワークの強化で、世界に韓国の研究水準を広く知らしめて認知度を上げること－－などを提示した。

ＫＡＩＳＴ機械工学科のイ・スンソプ教授は「最近、国内で博士学位を受けた後輩教授だけ見ても、驚くほど世界的レベルの研究成果を上げている」とし「このような傾向なら、遅くとも今後１０年以内に我が国からもノーベル科学賞受賞者が輩出されるだろう」と話した。

「ノーベル賞患い」の季節…韓国は日本に追いつくことができるか（１）