８Ｋテレビ戦争がますます泥沼化している。韓国家電の双頭であり世界市場１、２位のサムスン電子とＬＧエレクトロニクスの攻防戦にしてはあまりにも乱暴だ。ＬＧは「本当の」８ＫテレビはＬＧのＯＬＥＤ（有機ＥＬ）テレビだけで、サムスンの８ＫテレビであるＱＬＥＤ（量子ドット液晶）は「偽物」とあからさまに毒づく。サムスンはＱＬＥＤをＬＧが位置する汝矣島（ヨイド）の面積の２倍（テレビ画面サイズ）と同じくらい売ったが、その良いというＯＬＥＤはどれほど売ったのかと皮肉を言う。

実際、年間２億台程度の世界のテレビ市場で８Ｋテレビの販売台数は３０万台に及ばない。何よりも、今は８Ｋテレビで見る映画やドラマ、スポーツなどのコンテンツもない。だから８Ｋテレビの攻防戦は４Ｋであれ８ＫであれＱＬＥＤ（サムスン）やＯＬＥＤ（ＬＧ）テレビを１台でも多く販売するという乱打戦に過ぎない。

しかし、その裏側を見れば悲しい戦いだ。普及型ＬＣＤテレビ市場を中国に全て奪われ、最後に残った高額テレビ市場で生き残るための瀬戸際の戦いだからだ。中国は２０１４年頃からＬＣＤを戦略産業として育成した。ついに１～２年前からは韓国より、少なくとも２０％安い価格でＬＣＤを作り始めた。中国企業はそのＬＣＤでテレビを作り、サムスンやＬＧテレビの半額で売る。中国の物量攻勢にサムスンとＬＧディスプレイは空しく倒れた。５０インチ以下のテレビを作るＬＣＤ生産ラインを次々と畳んでいる。今、両社が年末までに１万人近くの希望退職を受け付けている理由だ。

中国は現在、「中国の製造２０２５」により韓国ができなかったディスプレイの新素材と装備開発まで推進している。韓国のディスプレイ産業は２０００年代半ばに日本から１位を奪った後、グローバル市場を席巻してきた。しかし、中国の挑発によりわずか４～５年で窮地に追い込まれた。それでもサムスンとＬＧが大規模な投資によりしばらくは市場優位性を保つことはできるだろうが、以前のような栄華を誇ることは難しい。中国に押されているのはディスプレイだけではない。すでに造船、鉄鋼、自動車、５Ｇ（世代）通信などの主導権が１つずつ中国に移りつつある。

世界に誇っていた産業が１つずつ崩れるにつれ巨済(コジェ)、浦項（ポハン）、蔚山（ウルサン）の職も相次いで消えている。中国だけが計画して産業を育成するわけではない。米国は「最先端の製造（Ａｄｖａｎｃｅｄ　Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ）」、ドイツは「インダストリー４．０（Ｉｎｄｕｓｔｒｙ　４．０）」、日本は「産業再生戦略（Ｉｎｄｕｓｔｒｙ　Ｒｅｖｉｖａｌ　Ｐｌａｎ）」などをテーマに産業競争力の向上と雇用創出のために政府と業界が知恵を出し合っている。世界はこのように動いているのに、韓国政府はいつまで企業を冷遇し、税金を投じて「アルバイト型」の公共雇用ばかり作っているつもりなのか。

チャン・ジョンフン／産業２チーム次長