「２００８年の金融危機を上回る前例のない経済危機が来年に近づく。さらに大きな問題は危機時に使う弾丸がないということだ」。

ニューヨーク大学スターン・スクール・オブ・ビジネスのヌリエル・ルービニ教授は最近コラムで２０２０年の経済危機を強く警告した。２００８年の金融危機を予測して名声を得た彼は、ゼロ金利あるいはマイナス金利に慣れた各国中央銀行が次の危機に対応する余力が不足している点を懸念する。

ローレンス・サマーズ元米国財務長官も「来年は世界的レベルの景気低迷がくる可能性がある。各国の中央銀行と政府はさらに積極的に浮揚策を展開しなければならない」と話した。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長を務めたベン・バーナンキ氏とアラン・グリーンスパン氏も来年は景気循環的景気低迷を超えた構造的長期不況を予告した。

欧州・米国・日本・中国が「Ｒ（Ｒｅｃｅｓｓｉｏｎ＝景気低迷）の恐怖」を先制的に防衛するために金融緩和競争を始めた。欧州中央銀行（ＥＣＢ）が先週預金金利引き下げと量的緩和再開を通じ景気浮揚に出た中で、市場の関心は米国と日本の追加利下げの有無に集まっている。両国は韓国時間１９日に通貨政策を発表する予定だ。

ＦＲＢは１７～１８日の２日間にわたり連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を開き、政策金利を０．２５％引き下げた年１．７５～２％で調整すると予想される。英フィナンシャルタイムズは「ＦＲＢの９月の利下げ幅はほぼ確実視される中で、ＦＲＢのパウエル議長が今後どのような立場を取るかがさらに重要になった」と伝えた。投資銀行のドイツ銀行はＦＲＢが今月に続き１０月と１２月、来年１月にも金利をそれぞれ０．２５％ずつ引き下げると予想した。この場合、来年１月に米国の政策金利は１～１．２５％となる。ブルームバーグは「今回のＦＯＭＣの会見では、今年の追加利下げのシグナルと、委員のうち何人が利下げに反対するかなどを注視しなければならない」とした。

トランプ大統領は最近下品な言葉まで使ってＦＲＢにマイナス金利を要求した。彼は１１日、ツイッターに「間抜けのために機会を逃している。ＦＲＢは金利をゼロかそれよりさらに低くしなければならない」と書き込んだ。トランプ大統領がマイナス金利に言及したのは今回が初めてだ。グリーンスパン元ＦＲＢ議長は「米国のマイナス金利到達は時間の問題」と話した。

◇日本、円高で通貨緩和示唆＝日本は１９日の通貨政策決定会議で利下げの有無を議論する見通しだ。２０１６年からマイナス金利を導入した日本銀行が追加金融緩和を考慮する理由は「円高」のためだ。


締め付けてくる「Ｒの恐怖」…世界は金融緩和戦争（２）