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LG・SK、訴訟の裏には「バッテリー覇権争い」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.09.02 14:22
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LG化学とSKイノベーションが一本橋の上で戦いを繰り広げている。訴訟から始まった対立は財界3・4位の企業間の感情戦に拡大する様相だ。

両社がこのように対立する理由は何か。業界では、両社の対立の中心に電気自動車のバッテリーをめぐるヘゲモニー争いがあるという解釈が出ている。表面的には米国と韓国の裁判所で行われる訴訟戦の形態を帯びているが、裏には電気自動車のバッテリー市場の支配力と技術優位の確保があるという指摘だ。未来の自動車市場を主導すると見られる電気自動車が急速に成長しているのに比例し、電気自動車のバッテリー市場も急速に成長している。バッテリー業界関係者は「2040年頃には新車の半数を電気自動車が占めるという見通しも出ている状況で、両社とも電気自動車バッテリー市場を置いて後に引けないだろう」とし「電気自動車メーカーも両社の特許訴訟戦を注視している状況」と述べた。

葛藤の性質は、両社が作成した訴状を見れば明確になる。先に刀を抜いたのはLG化学だった。LG化学は今年4月、米国国際貿易委員会(US ITC)とデラウェア州連邦裁判所にSKイノベーションを提訴した。LG化学は分量65ページの訴状で「LG化学が開発したフォルクスワーゲンのバッテリープラットフォーム技術をSKイノベーションが盗んだ」と主張した。同時に「SKイノベーションが2017年からわずか2年でLG化学電池事業本部の研究開発・生産・品質管理など全分野で76人の核心的人材と技術を引き抜いた」とし「リチウムイオン電池とバッテリーモジュール、バッテリーセル、バッテリーパックに関する部品を含む」と付け加えた。具体的な電気自動車のバッテリー技術を訴状に記して競合社にプレッシャーを与えたのだ。法務チームではなく特許対応チームが半年以上訴訟を準備したという事実からもLG化学が提起した訴訟の背景が電気自動車のバッテリー技術の先占にあるという事実が推測できる。

SKイノベーションも電気自動車のバッテリー技術力を強調した。6月に国内裁判所にLG化学を相手取った民事訴訟を提起したSKイノベーションは30ページの分量の訴状で自社の電池開発の歴史を記した。SKイノベーションの前身である大韓石油公社時代に発行した1990年代の社内報も確認し、バッテリー開発の歴史が深いという事実を強調した。SKイノベーションは訴状で「1992年に電気自動車用Na-S(ナトリウム硫黄)電池の開発、試験用電気自動車製作を開始し、約30年以上にわたり二次電池への投資と開発を通じて蓄積されたノウハウと技術力を保有している」と主張した。また、1990年代初頭から続く電池の開発技術の歴史を圧縮した。

両社が韓国ではなく米国での訴訟戦に全力投球する理由としては、急速に成長している米国電気自動車市場を念頭に置いたという分析が出ている。これはITCが持つ独特の法的地位に垣間見ることができる。ITCは、知的財産権を侵害した製品について米国内への輸入禁止を命じることができるが、勝訴した場合、競合社のバッテリー試作製品、設計資料などの米国搬入を防ぐことができるようになる。この場合、米国内のバッテリー工場運営への支障が避けられない。LG化学は米国ミシガン州ホランドのバッテリー工場を稼動しており、SKイノベーションは2022年生産を目標に、米国ジョージア州にバッテリー工場を建設している。このような理由から、どちらか一方は損をするほかないチキンレースが始まったという話も一部で出ている。

技術と外貨流出という否定的な認識にも関わらず両社が訴訟戦に死活をかけているのは電気自動車のバッテリーが企業の未来をリードする最も重要な収入源だからだ。精油(SKイノベーション)と化学(LG化学)は、世界的なトレンドである再生可能エネルギー転換とそれに伴う各種規制から自由ではない代表産業に挙げられる。

今すぐ両社間の合意は難しいだろうという見通しが多い。LG化学は最近、米国の法律事務所を変更し、訴訟前に戦力を補強した。打ち負かしてやるという意味だ。LG化学関係者は「30年間2次電池の分野に投資して、競合社よりも関連特許が14倍多い」とし「後発企業が容易に競合他社の核心技術、営業機密を活用することが容認されれば、どんな企業も未来への投資をせず、国家競争力の弱体化につながる」と述べた。SKイノベーションも今月中にLG化学はもちろん、LGエレクトロニクスに対する訴状をITCに提出する予定だ。SKイノベーションの関係者は「我が社の技術がなければ他の方法に置き換えることができない技術を利用し、LGがバッテリーを生産している」とし「日本の輸出規制などに共同対応しようという趣旨から今まで積極的に乗り出さなかったが、バッテリー供給契約を結んでいる発注会社などの利益を保護するためには訴訟以外に他の選択肢がない」と述べた。

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    2019.09.02 14:22
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    SKイノベーションが前身の大韓石油公社時代発行した社報。1992年に発行した社報は電気自動車用コンデンサの開発会社に選定されたという記事が含まれている。[写真 SKイノベーション]
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