２０２０年東京オリンピック（五輪）開幕が４９４日後に迫った中、日本が騒々しい。オリンピック招致のために賄賂を渡した容疑で日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）のトップが辞任することになり、波紋が広がっている。昨日辞任した竹田恒和ＪＯＣ委員長（７１）は贈賄容疑で２０１６年からフランス司法当局の捜査を受けてきた。２００１年から１８年間にわたりＪＯＣを率いてきた竹田委員長は２０１２年からは国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員としても活躍してきた世界スポーツ界の大物だ。しかし苦労して招致した東京オリンピックを１年４カ月後に控えて結局、辞任した。

フランス司法当局は２０２０オリンピック招致都市を決定した２０１３年のアルゼンチン・ブエノスアイレスＩＯＣ総会当時、竹田委員長が不正なロビー活動をしながら賄賂を渡したと見ている。当時、日本はスペインのマドリード、トルコのイスタンブールを抑えてオリンピック開催権を獲得した。この過程で竹田委員長はセネガル出身のラミン・ディアク元国際陸上競技連盟（ＩＡＡＦ）会長の息子と関係がある会社に２００万ユーロ（約２５億ウォン）の賄賂を渡した疑いを受けている。竹田委員長は「オリンピック招致活動をしながら契約に基づいて支払った正当な対価」と主張した。しかしフランス司法当局の判断は異なる。巨額がラミン元会長だけでなく他のＩＯＣ委員を相手にしたロビー活動に使われたことを把握した。ディアクはこのお金で仏パリで高級時計・宝石を購入したという主張も出てきた。

世界のスポーツ祭典のオリンピックは公正な競争が最も大きなモットーだ。しかし世界各国はオリンピック招致のためにお金を水のように使う。２０１６年の日本のオリンピック招致委員会活動報告書によると、日本は東京オリンピック招致のために８９億円を投入したことが分かった。このうち海外コンサルタントに支払った費用も７億８６００万円にのぼる。

日本オリンピック委員会のトップの失墜は韓国にも示唆することが多い。無条件にオリンピックを招致することだけがすべてではないという点だ。最近は多くの資金を投入しても赤字運営が続き、オリンピック開催懐疑論も浮上した。２０３２年南北共同五輪を推進する政府も、東京オリンピックの贈賄スキャンダルを反面教師とする必要がある。この時点で五輪開催が本当に必要かどうかも綿密に検討するべきだ。それでもオリンピックを開催するなら、本当に世界の平和に寄与するという目標のもと最も公正な方法で招致競争をしなければいけない。

キム・ジハン／スポーツチーム記者