「ＫＳＴＡＲが達成したイオン温度１億度は核融合エネルギー商用化へ向かう扉（Ｇａｔｅｗａｙ）だ」－－。

世界の核融合専門家が韓国型超伝導トカマク先進研究装置（ＫＳＴＡＲ）の研究成果に対して賛辞を惜しまなかった。２０日、ＫＳＴＡＲ運営１０周年を迎えてソウル三成洞（サムソンドン）ＣＯＥＸで開かれた国際学術大会でだ。

スティーヴン・カウリー氏〔プリンストン大学プラズマ物理研究所（ＰＰＰＬ）所長〕やトニー・ドネ氏〔ユーロフュージョン（ＥＵＲＯｆｕｓｉｏｎ）プロジェクトマネージャー〕、鎌田裕氏（量子科学技術研究開発機構（ＱＳＴ）核融合エネルギー研究開発部門那珂核融合研究所副所長〕はこの日、ＫＳＴＡＲ研究成果等の成果や核融合ビジョンを共有する共同記者会見を持った。

焦点はＫＳＴＡＲが達成したイオン温度１億度に合わせられた。カウリー氏は「ＫＳＴＡＲの成果は大きな意味がある」とし「プラズマに対する理論的研究にとどまっていたものが、昨年の成果を基準として現実的核融合実験として本格化した」と評価した。特に、米国が国立点火施設（ＮＩＦ）を利用して実験中のレーザー基盤の核融合方式が期待以下の成果を示しており、現在としては（ＫＳＴＡＲのような）トカマク方式による核融合が最も有望だというのがカウリー氏の説明だ。

欧州の代表的な核融合研究コンソーシアムであるユーロフュージョンのドネ氏は「現在１．５秒水準であるイオン温度１億度の維持時間を長くすることができるようになれば、核融合エネルギー商用化のために必要な課題研究ができる環境が整う」としながらＫＳＴＡＲに対して肯定的に評価した。

鎌田氏は「ＫＳＴＡＲはプラズマ運営に重要な『高温・長時間』という２つの要素をすべて達成できる装置」とし「昨年の成果はその可能性を示したところに意味がある」と明らかにした。

特に日本は、自国の代表的な核融合装置「ＪＴ－６０Ｕ」を韓国のＫＳＴＡＲのような超伝導磁石基盤にアップグレードするために新たな核融合装置「ＪＴ－６０ＳＡ」を建設中だ。

これに先立ち、今月１８日と１９日に大田（テジョン）国家核融合研究所（核融合研）で開かれた第９回「ＫＳＴＡＲ国際諮問委員会議（ＫＳＴＡＲ　ＰＡＣ）」ではより具体的な成果と改善点について言及があった。核融合研ＫＳＴＡＲ研究センターのユン・シウ・センター長は「外部から磁場を投じてプラズマを安定的に維持する『プラズマ境界面不安定現象抑制予測モデル』を直接開発・検証したこと等が高い評価を受けた」とし「しかし、維持人材より加熱装置の種類がやや多いことが改善点として指摘された」と説明した。

一方、専門家は「技術的な確認手続きによってＩＴＥＲ（国際熱核融合実験炉）の建設が遅れ、核融合発電商用化の予想時期が遅れたのは事実」としながらも「２０５０年ごろには高水準の放射性廃棄物などから解放された核融合発電が商用化するだろう」と展望した。