米国で消費者依頼遺伝子検査（ＤＴＣ）を受けた利用者が急増している。２年後には１億人を突破するという見通しもある。だが韓国は１０万人にすぎず、遺伝子ビッグデータ競争で遅れを取っているとの分析が出ている。最近韓国政府が規制サンドボックス対象にＤＴＣを含めたが画期的な規制緩和が至急だと指摘される。

米マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）が１３日に出したテクノロジーレビューによると、米国のＤＴＣ利用者は昨年１２３０万人だった。今年の利用者は２６５０万人に達し、２年後には１億人を超えると分析される。米国人の３人に１人がＤＴＣを利用することになる。日本のＤＴＣ利用者も約３５０万人と推定される。人口の２．７％水準だ。これに対し韓国はこれよりはるかに少ない１０万人、人口の０．２％水準にとどまっている。

韓国でＤＴＣサービスが活性化できないのは規制の影響が大きいと指摘される。２０１６年にＤＴＣが認められたが、肥満指数、肌の老化、髪の太さなど美容関連１２項目に制限した。これに対し米国は乳がんや希少疾患など重大疾患に対する遺伝子検査まで認めている。日本ではこれといった規制はない。

専門家らは破格な規制緩和措置が急がれるとの意見を出している。韓国政府は１１日、規制サンドボックス対象にＤＴＣを含めマクロジェンに高血圧大腸がんなど１３の重大疾患を含めたＤＴＣサービスを２年間できるよう許容した。だが対象を仁川（インチョン）・松島（ソンド）地域居住者２０００人に制限した。そうでなくても遺伝子ビッグデータ競争で米国や日本などに押されているのに許容範囲が極めて制限的という批判が出ている理由だ。

マクロジェンは費用負担のため対象者数を増やすのが困難だったと説明した。実費水準のサービス利用料を取れるようにされているが実質的に赤字は避けられないとの予想が出ているためだ。

業界関係者は「遺伝子ビッグデータは人体の薬品反応予測に活用でき、バイオ産業発展に大きな助けになる。ビッグデータ構築速度を高めるための対策が必要だ」と話している。