日本人は直接的に話すことが殆どない。言葉を濁したり遠回しにして話したりする習慣が身についている。外国人にとってこのような日本人特有の「間接話法」を理解するのは並大抵のことではない。日本人特有の曖昧な会話の仕方を誤解して苦労したことも多かった。昨年４月、日本のある有名企業家にインタビューを依頼したところ数日後に広報室から連絡がきた。「７月までは日程が詰まっているためインタビューは難しい」とのことだった。婉曲に拒絶の意思を明かしたことも知らずに「８月中に日程を押さえてほしい」と言った。受話器の向こう側の日本人職員の慌てる姿がはっきりと伝わってきた。

ところが、この頃日本人らしくない直接的意思表明が飛び交っている。韓日関係においてのことだ。２８日、日本の安倍首相は５２分間行った１万２８００字分の議会施政方針演説でたった一度、それも付随的に韓国を簡潔に言及しただけだった。事実上、無視したものと見られる。安倍首相は２０１７年までは毎年施政方針演説で韓国を「戦略的利益を共有する最も重要な隣国」と表現してきた。しかし、慰安婦合意問題で韓日間の異見が露見した昨年、慣例的に使っていた「友好的」という修飾語句が削除され、ことしは韓国に関する言及がそっくり抜けた。

このような状況で溢れでる非公式的発言は適正程度を越えている。安倍首相は昨年末に韓国大法院（最高裁判所）の強制徴用被害者判決について「ありえない判断」という外交的非礼になり得る表現を口にした。日本哨戒機の低空威嚇飛行およびレーダー照射の有無を巡る摩擦でも動画公開を強行した。韓国に対する芳しくない内心を隠すつもりが少しもないということだ。それでも安倍首相は礼儀正しい。河野太郎外相は議会の外交演説で韓国・日本請求権協定、慰安婦合意など「国際的な約束事をしっかりと守ることを‘強く’求めていく」と明らかにした。外交官の発言だと信じ難いほどだ。

日本人がこのように明確な直説話法を使う時はすでに相手との関係が修復できないほど悪化した場合が多かった。昨年末、日産自動車のカルロス・ゴーン元会長が東京地検に逮捕された直後、日産側が「内部告発にともなう調査結果、ゴーン会長の不正行為が明らかになった」と簡明に公表したのが代表的な事例だ。

日本が韓国に激しい言葉を投げかけるのに留まらないという指摘も出ている。実際、日本の韓国人社会では韓国企業を対象に日本税務当局が大々的な税務調査を準備しているという噂が広がるなど不安が広がっている。

韓国としては日本政界が政略的判断から出す直接的な話法に「賊反荷杖（盗人猛猛しい）」と言いながら反論し得る局面だ。だが、今のような状況で対立一辺倒に突き進むのは両国とも得しない。米中貿易紛争に対応し、北朝鮮核・ミサイル問題を円滑に解決していくためには相互協力が必要なのが事実だ。

日本が背水の陣を敷いたような激しい表現を掲げて強硬姿勢に出ているが、こうした時ほど冷静さを維持する必要がある。一方では厳正に是々非々を区別しながらも、もう一方では日本と水面下の対話を継続する強弱両面の戦略が必要な時点だ。