２０１９年己亥年をわずか２週間後に控え世界の予測機関が出した見通し報告書を見るとインフレに割かれた部分が１９８０年代初め以降の３５年あまりで最も多い点が目に付く。負債とともにインフレは１０年間に金融を緩和し金融危機を克服した超金融緩和政策の代表的な後遺症に該当する。

世界の総負債は１６４兆ドル（約１京８５８９兆ウォン）に達する。世界の国民の総所得の２２５％で、金融危機発生直前に比べ１２ポイント急増した。来年には世界景気１０年好況局面が終了し所得まで増えなくなると予想されることから、「負債危機の年」になるとみる予測機関が多い。

インフレは多様に分類される。どこから提供されたかにより「需要牽引インフレ」と「費用上昇インフレ」に分かれる。主に前者は景気過熱、後者は賃金と原油価格上昇などから提供される。証券市場の立場では費用上昇より需要牽引インフレが発生する時に株価が高く形成されるのがこれまでの経験だ。

上昇速度により物価が緩やかに上がる「マイルドインフレ」と日々上昇する「ハイパーインフレ」に区分する。馬が歩く姿に例えて前者を「クリッピングインフレ」、後者を「ギャロッピングインフレ」と呼んだりもする。経済意欲を盛り上げるという視点から見ればマイルドあるいはクリッピングインフレは経済活動に役立ったりもする。

経済成長と関連させてインフレを分類する見方もある。景気低迷下で物価が上がる「スタグフレーション」、高成長をしても物価は安定する「ゴルディロックス」あるいは「新経済」局面だ。証券市場に適用する場合、前者が発生すれば最悪の状況、後者が発生すれば最上の状況が現れる。代表的な例で１９８０年代初め、１９９０年代後半の米国証券市場を挙げられる。

予測機関の指摘ではないが従来の理論が通じないニューノーマル時代にインフレと関連した新たな用語も次から次へと登場している。そのうちのひとつが米ヘッジファンド企業シーブリーズパートナーズのダグラス・カス代表が初めて使った「スクリューフレーション」だ。絞るという意味の「スクリュー」と物価が上がる「インフレーション」の合成語だ。スクリューフレーションは似た意味を持つスタグフレーションとは区別される。後者はマクロ経済次元で景気が低迷し物価が上がる現象だが、前者はミクロ的な次元で引き締めるほど日常生活が厳しくなる状況で体感物価が上がる現象をいう。証券市場はスクリューフレーションが現れればスタグフレーションよりさらに厳しい状況を迎える。

来年最も懸念されるインフレを分類基準別に予測機関の見通し報告書を再解釈してみると、米国経済は「準スタグフレーション」の可能性を指摘した点が目に付く。深刻なスタグフレーションに苦しめられた１９８０年代初期よりは違うが成長率が潜在水準以下に落ち消費者物価はさらに上がるとみている。欧州と日本経済も同じだ。

中国経済はスタグフレーションの可能性を開いている点が注目される。米国との通商摩擦負担と「３大グレーリノ（シャドーバンキング、高負債、不動産バブル）」問題で来年の成長率を６％台初めまで引き下げてみている。だが物価は流動性供給などを通じて今年推進した景気浮揚策にブラックスワン（豚コレラ拡散）まで重なり来年は意外に大きく上がると予想される。

他の新興国は上半期からスタグフレーションに苦しめられている。ベネズエラは今年マイナス２０％近くまで成長率が急落、消費者物価上昇率は２５０万％に達し国民の２０％が祖国を離れるほど最悪の経済破綻状況に陥っている。アルゼンチン、トルコ、パキスタンなど国際通貨基金（ＩＭＦ）に救済金融を申請した国もスタグフレーションの兆しは明確だ。

注目すべきことは韓国が今年より来年にスクリューフレーションに陥る代表的な国と予想されているという点だ。家計負債は１５００兆ウォン（約１５０兆円）を超え世界１０大高リスク群に属して久しい。来年の成長率は２％台初めまで落ちるとみる機関が多い。だが韓国の国民が感じる体感物価は上昇し始めており、来年にはさらに上がると予想されている。

スクリューフレーションが恐ろしいのは韓国国民の悲惨指数（ミザリーインデックス、失業率＋物価上昇率－成長率）が急激に高まるという点だ。「手元に入る所得が減り、引き締めても体感物価が上がり暮らしが通貨危機当時より厳しい」という叫びがあふれる可能性が大きい。各種忘年会で顔を合わせると同時に聞くことになるこうした哀訴を政策当局者は注目する必要がある。民生経済はここから出発しなければならない。