さらに大きな問題は老後準備の両極化だ。財務領域で準備水準が「良好」に入るグループは全体の４８．３％、「危険」は３２．８％を占めた。２年前に比べて「注意」は全体の１８．９％で、９．１％ポイントも減った。

「公的年金－退職年金－個人年金」で構成された３層年金構造のセーフティーネットを組むのにもグループごとに差が大きかった。「良好」グループの個人年金加入率は６１．４％だったが「危険」は２０．８％に過ぎなかった。退職年金加入率も「良好」グループ（４８．７％）は「危険」（１５．６％）の３倍ほどあった。月平均の老後貯蓄額も１５万ウォン（「危険」）と６４万ウォン（「良好」）で差が大きく開いていた。集めたお金が少ないと老後に必要な資金調達も難しくなる。「良好」グループは老後に必要だと予想される最小生活費（１９９万ウォン）全額を調達することができる。反面、回答者の３分の１に該当する「危険」群は最小生活費（１９２万ウォン）の１８．７％だけしか準備することができない。

特に、単身世帯は引退設計の最も弱い層であることが分かった。単身世帯の引退準備指数は５０．５点で、全体平均（５４．５点）よりも低い。ユン研究員は「既婚女性が引退設計を夫中心にする場合、婚姻関係の変動により老後準備が弱くなる可能性もあるので、これに備えた所得源を確保する必要がある」と強調した。

老後の準備に向けては、年金や保険などで前もって防壁の盾を築いておかなくてはならない。今回の調査でも３層年金をすべて保有し、保障性の保険加入件数が多いほど老後対備比指数が高かった。

保険研究院のリュ・ゴンシク上級研究委員は「国民年金の実質所得代替率が２４％にしかならないため、残りは退職年金や個人年金などでまかなうしかない」と説明した。

未来アセット引退研究所のキム・ギョンロク所長は「引退後を準備するためには、まず仕事を長く続けなければならない」とし「年金に加入しているのであれば中途引き出しはしないほうがよく、引退準備がやや遅れた６０代は住宅年金商品を活用して流動性を確保した方がよい」と述べた。


引退準備「５４点」…老後が危険な韓国人（１）