経済学教科書で有名なハーバード大学のグレゴリー・マンキュー教授が最近、ニューヨーク・タイムズのコラムでトランプ大統領の保護貿易措置をより強く批判した。マンキュー教授は経済学の父と言われるアダム・スミスまで遡って自由貿易の恩恵を説明した。個人であれ国家であれ、最も得意な物を作ってそれを自由に交換すれば、皆が恩恵を享受するというのが貿易の基本理論だ。経済学者のデヴィッド・リカードさんの比較優位論は先月、全豪オープンで韓国のテニス選手チョン・ヒョンと正面対決した「テニスの皇帝」ロジャー・フェデラーの例をあげた。フェデラーの身体能力からみると、彼は誰よりも早く芝を刈ることができるはずだ。だが、芝を刈るのは人を雇用し、フェデラーはテニスをした方が良いというのがリカードさんの教えであり常識だ。マンキュー教授はトランプ大統領が経済学の基礎さえ無視して暴走していると批判した。

ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）とワシントン・ポスト（ＷＰ）も社説を通じてトランプ氏の通商政策をより強く批判した。ＷＰは北核危機の中で韓国に貿易戦争を仕掛けるのは「無礼だ」と非難した。ＷＳＪは「米国の鉄鋼労働者は１４万人だが、鉄鋼を消費する他の産業分野の労働者はこれより１６倍多い」として通商摩擦がツケになって回ってくるだろうと懸念した。関税で貿易障壁を建てれば、一時的に米国内雇用を増やすことができるだろうが、結局は米国消費者に負担が転嫁されるということだ。

このように米国の合理的知識人とメディアが批判を浴びせるほど、トランプ氏の保護貿易措置が暴走しているが、我々は緊張感をもって対処しているだろうか。通商交渉本部は新通商秩序戦略室長という１級席を新設する案を３カ月間確定していない。部署間異見が解消されていないからだ。通商懸案の最前線で戦うべき通商交渉本部がこのような水準であれば、文在寅（ムン・ジェイン）大統領がそれほど強調してきた「堂々として決然とした対応」を始めることすらできるのか懸念される。