２０１８年平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック（五輪）南北女子アイスホッケー単一チーム構成のニュースに日本も大きな関心を示した。平昌五輪女子アイスホッケー組別リーグで韓国と同じ組に所属している日本は南北単一チームと正面対決する。

ＮＨＫなど日本の主要テレビニュースは１７日夕方から関連ニュースを大きく取り上げ報じている。１８日、多くのモーニングワイドショーは専門家などを招いて単一チームの構成に対する韓国内の反発世論が激しいことを伝えた。韓国政府が単一チームの構成に関連し、韓国女子アイスホッケー選手と事前に共感の形成を図っていなかったことから、ある放送局の世論調査で国民のうち７０％以上が反対の意を示したうえ、一部は青瓦台（チョンワデ、大統領府）に抗議していると伝えた。特に、前政府で「崔順実（チェ・スンシル）ゲート」に反感を持っていた韓国の若者層が今回の単一チームの不公正な状況に対して大きく反発していると付け加えた。

韓国政府は韓国選手２３人はそのまま維持し、人員枠を増加して北朝鮮を追加する「２３＋アルファ」案を推進中だ。２０日、スイス・ローザンヌでエントリー構成案が最終的に話し合われる。だが、他の国々が公平性に外れると反発する可能性がある。また、仮に合意が成立して枠が増えても、競技当日の出場エントリーは２２人のまま維持される。結局、韓国選手のうちプレーできないか出場時間が減る選手が出ることは避けられない状況だ。韓国アイスホッケー選手たちは実業チームが１つもなく、国家代表の日当６万ウォン（約６２５０円）をもらって、短くて５年、長くて１０年間、オリンピックだけを見て練習に励んできた。

日本女子アイスホッケー代表チームの山中武司監督は１７日、サンケイスポーツとのインタビューで「個人の意見としては、スポーツの祭典に政治が絡んでほしくない。韓国代表の監督を思うと、この時期に選手を変更されるのは正直同情するところもある」と述べた。日本女子代表チーム主将の大沢ちほ選手は「全く気にしていない」とその影響をきっぱり否定している一方で、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長は「人数のバランスなどが課題となるが、（南北の合同チームが）できることは良いことだと思う」と基本的に歓迎した。

在日同胞スポーツ記者の慎武宏氏は「南北合同チームは過去にも（中略）実現しているが、今回ばかりは賛成できない」とし、非常に政治的でスポーツ現場やルール、感情などすべて無視していると批判した。また、「平昌五輪は韓国のものでも、北朝鮮のものでもない。選手たちのものであり、全世界のスポーツファンたちのものだろう」とし、韓国は世界のスポーツ界から「オリンピック開催」を託されたのであり、「ウリミンジョツキリ（我が民族同士）」の祭典にして和合しろと言って開催権を与えられたわけではないと指摘した。

韓国と同じ組に所属するスイスアイスホッケー協会は先立って「韓国・北朝鮮単一チームに限ってエントリー枠を増員すれば、それは公正ではなく、競争をわい曲させることになる」として反対の立場を表明した。