２０１８平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック（五輪）に「伏兵」が登場した。「ノーショー（ｎｏ　ｓｈｏｗ、予約をした人がキャンセルの連絡もないまま、現れないこと）」だ。

２月９日に幕開けとなる平昌五輪の入場券の販売率は６０％を超えた。３日を基準に目標値１０７万枚の中で６８万５０００枚（６４％）が販売された。平昌パラリンピックの入場券の販売は従来５％から５０％（２２万枚中１１万枚）まで上昇した。

入場券の販売が増えたのは団体購買による影響がある。地方自治体・企業・銀行券などで不人気種目を中心に入場券を団体購入した。ソウル市は入場券の購買予算として１０億ウォン（約１億６３０万円）を編成し、全国銀行連合会も入場券１０億ウォン分を購入した。企業らも相次ぎ団体購買に出た。

彼らの団体購買入場券の相当数は脆弱階層などに「無料チケット」に配られる。問題は彼らが五輪を参観しに競技場を訪れるかが未知数ということだ。宿泊費と交通費が侮れないからだ。入場券が「売り切れ」になるとしても競技場に空席が多くなる可能性が大きい。

特に、国内で人気の低い雪上種目が懸念される。実際に、昨年２月平昌でテストイベントとして開かれたビッグエアワールドカップ（Ｗ杯）当時、前売り観衆の８８％（５０２４人）が競技場を訪れなかった。当時米国地域に大会を中継したＮＢＣ側は、空っぽになった観覧席が五輪に対する関心と熱気にも冷や水を浴びせるか心配した。

平昌五輪組織委員会（以下、組織委）は「ノーショー」が発生すれば、江原道（カンウォンド）応援団・ボランティア・組織委職員などを動員して空席を満たすという計画だ。一部では「空席を満たすために人を動員すれば、１９８８ソウル五輪の時に戻るのではないのか」という指摘が出る。東亜（トンア）大学スポーツ科学部のチョン・ヒジュン教授は「２０１４仁川（インチョン）アジア競技大会、２０１１大邱（テグ）世界陸上選手権大会の時も学生、地域住民などを動員した。彼らが競技観戦に関心なく集中せず、競技場の雰囲気を乱したりもした」と話した。


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