中国最大規模のショッピングイベントである１１月１１日の光棍節効果で関連株が揺れた。韓中関係が改善される兆しを見せると、高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）報復でしばらく抑えられていた中国関連消費銘柄に対する関心が高まっている。

１３日のＫＯＳＰＩ指数は１２．６０ポイント（０．５０％）下落した２５３０．３５で取引を終えた。ＫＯＳＰＩ指数は９日から３取引日連続で下落傾向を継続した。だがこの日は中国消費銘柄が強気を見せた。時価総額上位銘柄にはＬＧ生活健康（１．２３％）など化粧品銘柄と現代自動車（３．８８％）、現代モービス（１．６８％）など自動車銘柄が上昇した。ハナツアー（３．３３％）、韓国コルマーホールディングス（２．４１％）、アモーレＧ（２．９８％）などは５２週高値を付けた。

「中国版ブラックフライデー」と呼ばれる光棍節で韓国の主要な免税店、化粧品、オンラインショッピングモールなどが好実績を上げたというニュースが株価上昇を牽引した。ＮＨ投資証券のキム・ビョンヨン研究員は、「今回の光棍節で改めて中国の購買力がどれだけ強いのか確認できた。韓中関係復元が本格化すれば化粧品、免税店など中国消費銘柄がさらに注目されるだろう」と話した。

外国人投資家と機関投資家はこの１カ月間にＴＨＡＡＤ被害銘柄に対する投資を増やした。これら投資家が有価証券市場とコスダック市場でこの１カ月間にそれぞれ最も多く買った共通銘柄はホテル新羅とパラダイスだった。先月１３日以降に外国人投資家はホテル新羅を１０４２億ウォン相当、機関投資家は６８６億ウォン相当を買い越した。この期間にパラダイスは外国人が２８０億ウォン相当、機関は７１６億ウォン相当を買った。

専門家らは中国消費銘柄上昇が当分続くと予想している。ＴＨＡＡＤ報復の余波で悪化した業績が改善する動きを見せているためだ。大信証券のキム・ユンジン研究員は、「昨年のＴＨＡＡＤ配備による韓中対立で中国消費銘柄は長い間沈滞を経験しなければならなかった。この期間にぜい肉を落とし、新規市場開拓などを通じて業況回復を準備してきた銘柄の競争力が目立つだろう」と話した。