先月、文在寅（ムン・ジェイン）大統領はロシア歴訪に先立ち、ロシアメディアとのインタビューで「今回の平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック（五輪）を全世界が経験したことのない最先端の情報通信技術（ＩＣＴ）五輪にしたい」と強調した。文大統領が言ったようにあと１００日前に迫ってきた今回の平昌五輪は第４次産業革命に似合う多様なＩＣＴが適用される見通しだ。代表的なのがエネルギー運営分野だ。

数多くの観衆と全世界の取材陣が集まる五輪は莫大な量の電力供給が必要だ。成功的な五輪開催に向けて一日にも数十回の競技が行われる競技場から暖房・上下水道のようなインフラ、選手村・医療施設、リアルタイムで競技状況を生中継する放送センターまで安定的で持続的な電力を供給することが欠かせない。このような電力供給を総合的に制御・計測・管理するのはゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）のエネルギーモニタリングシステム（ＥＭＳ）だ。

ＥＭＳは電力供給すべての過程で電力の過負荷、供給不安定など多様な問題の原因を迅速に診断して解決するようにサポートする。主要施設の電力使用量と供給状態をリアルタイムで確認して分析することができるためだ。このようなシステムを構築して運営するのは１２２年の五輪歴史上初めてだ。今回の大会が「スマートエネルギー」五輪になるだろうと期待される理由だ。

具体的に平昌組織委総合運営センター（ＭＯＣ）がコントロールタワーの役割を果たす。遠隔監視システムを通じて直観的な情報確認が可能であるため、異常が生じた場合、即時対応することができる。無停電電源供給装置（ＵＰＳ）はいかなる場合にも電気が中断されず連続的に電気を供給させる。

ＧＥデジタルのシステムは競技期間中の電力消費量を測定して競技場別に実際の電力消費量をデジタルデータで集めた後、統合的な分析を試みる。ここで集まるデータは２０２０年東京夏季五輪、２０２２年北京冬季五輪の効率的な運用のための「デジタル遺産」として活用する予定だ。ＧＥデジタル・コリアのチョ・ウォヌ社長は「今回の大会は戦略的エネルギー運営を発表した世界先導事例になるだろう」と自信を表した。

このようにＧＥは、五輪の隠れた助力者という評価を得ている。ＧＥは環境にやさしい五輪と称賛された２０１２年ロンドン夏季五輪でも活躍が大きかった。廃棄物を燃料として使用できるイエンバッハガスエンジン を主要電力供給施設に利用し、電気自動車の充電施設であるデュラステイションをロンドン全域に設置した。

実際、ＧＥは「発明王」エジソンが１９世紀後半に設立した電気照明会社が母体だ。家電会社として成長して金融分野まで拡張したが、今はこれらを売却して航空機エンジン、ヘルスケア、エネルギー、発電機タービンなどに力を集中している。これにデジタル技術とサービスを結びつけ、ＧＥは「製造会社」から「デジタル産業企業」へと変身を宣言した。おかげでＧＥは五輪のための先端エネルギー制御技術を発表するなど第４次産業革命を主導する革新企業として換骨奪胎することができた。

このような生存と成長のための構造調整はＧＥだけでない。フィリップスは半導体・テレビ・携帯電話事業を思い切って売却し、ヘルスケア会社への変身に成功した。繊維・化学事業を整理してバイオ企業に変貌したデュポン、ＰＣ事業を中国に売却してビッグデータとクラウドコンピューティングなどに未来をかけているＩＢＭ、携帯電話と家電などを捨ててスマート工場・ヘルスケア・エネルギー管理に目を向けたシーメンスなども「レッドオーシャン」を脱出して「ブルーオーシャン」に進出した事例に挙げられる。

韓国経済研究院のユ・ファニク政策本部長は「ノキア・モトローラ・コダックなど第４次産業革命に対応できず消えた数多くの企業らがあったことを想起する必要がある」とし「新しい成長エンジンを探すために絶え間ない革新を経てこそ１００年企業として生き残ることができる」と強調した。