韓国労働者の「問題解決能力」活用度が、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国のうち下位圏であることが分かった。

読み書き・数理能力活用度はＯＥＣＤ平均とほぼ同じか平均を上回っていたが、唯一、問題解決能力は不振だった。特に、この問題解決能力がより多く求められる高位役職員および管理職、専門職など高熟練職で活用度の低さが目立った。

韓国開発研究院（ＫＤＩ）のキム・ヨンソン上級研究委員は３日、ＫＤＩ政策フォーラムに掲載された報告書「韓国成人力量の現況と改善方向：問題解決スキルを中心に」でこのように明らかにした。

報告書は、「問題解決能力（ｐｒｏｂｌｅｍ－ｓｏｌｖｉｎｇ　ｓｋｉｌｌｓ）」は未来の職業の核心スキルだが、韓国労働者はその活用度において非常に良くないと指摘した。問題解決能力は答えがはっきりと分からない状況で問題を把握してこれを解決するための個人のスキルだ。

この問題解決能力は第４次産業革命時代の職業に最も必要なスキルであるだけに、活用度を高められるように教育を再編し、究極的には労働市場の構造改善を通した雇用の安定が必要だという国策研究機関の分析が登場した。

ＯＥＣＤの２０１２～２０１６年調査によると、韓国労働者（１６～６５歳）の問題解決能力活用度は調査対象３３カ国のうち２９位と下位圏にとどまった。

報告書は、韓国労働者は職場で業務関連の専門知識を習得する機会が不足しているためだとその理由を分析した。

あわせて職場内の交流、職場同僚間での協力程度が非常に低い韓国職場文化も、問題解決能力活用を低下させる要因だとしている。

構造的には正規職と非正規職に分かれているため、専門知識の習得・向上のための教育と訓練を十分に受けることが難しく、このような不振が明らかになったと説明した。

報告書は問題解決能力活用を高めるためには、現在制限的に実施している「職業基盤学習」を拡大して職業教育と訓練の現場性を高めなければなければならないと指摘した。また、問題解決能力の啓発と活用に役に立つ「プロジェクト基盤学習」も奨励していくべきだと付け加えた。

究極的には安定した方向で労働市場を改革してこそ問題解決能力の活用格差を埋めることができるとしている。