今月２９－３０日に米ワシントンで行われる文在寅（ムン・ジェイン）大統領とトランプ米大統領の初の首脳会談は手に汗を握る。前任の大統領と米国を見る目がかなり違う文大統領と、米国優先主義を主張して同盟国により多くの防衛費を要求し、自由貿易協定（ＦＴＡ）にも手を加えるというトランプ大統領が初めて会うからだ。トランプ大統領は世界が経験したどの米国大統領とも違い、不確実性が大きいという点も懸念される。

結局、トランプ大統領の特性を徹底的に把握することは、首脳会談と訪米外交の成功に直結する。トランプ大統領のスタイルを分析するには、先月１９－２７日の最初の海外訪問を細かくチェックする必要がある。行く先ごとに「トランプ的」な特性を赤裸々に表したからだ。

ピークは先月２６－２７日にイタリアのシチリアで開催された主要７カ国（Ｇ７）首脳会議だ。トランプ大統領はパリ協定の履行約束を拒否した。ほかの６人の首脳が説得したが、考えを曲げることはなかった。結局、１日にホワイトハウスがパリ協定離脱を宣言するにいたった。これを受け、２０１５年に米国をはじめとする世界１９５カ国が集まり、人類を救うために温室効果ガス排出を段階的に縮小することにしたパリ協定が重大な岐路に立つことになった。トランプ大統領は「私はパリでなくピッツバーグの代表に選出された」と述べ、米中西部の「ラストベルト（衰退した中西部工業地帯）」の支持票確保が世界のリーダーの役割よりも重要だと事実上宣言した。そのトランプ大統領の前でグローバル・リーダーシップ・責任という言葉は意味がないようだ。

先月２５日のブリュッセルの北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）首脳会議でもトランプ大統領は「一人」で怒っていた。加盟国２８カ国のうち２３カ国がガイドラインである国内総生産（ＧＤＰ）２％以上の国防費を支出していないとして同盟国の指導者を面前で怒りを表した。伝統の民主主義価値同盟や血盟の歴史より、現在のお金を重視するという点を表した。

先月１９日のサウジアラビア訪問で、トランプ大統領はサウジの宿敵であるイランがテロを支援しているとして証拠もなく強硬姿勢を見せた。昨年１月に米国を含む国連安全保障理事会常任理事国５カ国＋１（ドイツ）と核プログラムを中止する代わりに経済制裁を解除するという核合意をしたイランを国際社会に復帰させようという努力に冷や水を浴びせた。


【コラム】文大統領が胸に刻むべきカタールの教訓（２）