費用は少なくない。トイレ付きの１５平方メートルのワンルームでも余生を終えるまで最小１５万円の費用を毎月支払わなければならない。ここに認知症と中風、パーキンソン病のような老人性疾患が激しくなり介護サービスを受けることになれば別途の費用を出さなければならない。費用は政府と自治体が９０％を負担するが、療養等級が高まれば個人負担も最高２万５０００円に増える。入居費まで合わせると毎月２０万円が必要という話だ。

ソウル・大峙洞（テチドン）に住むチェさん（７３）は老後準備の重要性を端的に見せている。事業で相当な老後資金を用意し、還暦後は毎週ゴルフをしながら老後の余裕を楽しんでいた。しかし６９歳になり突然退行性脳疾患のパーキンソン病にかかり苦難が始まった。手が震え体の動作が鈍くなり始めた。それでもチェさんは若い時期の老後の備えのおかげで医療費の心配なくて安定的な生活を維持している。

しかし老後の資金に余裕がなければ長く生きるほど苦難の道に進む可能性が大きくなる。認知症や中風、パーキンソン病でも発病すれば寝たきりとなり、高齢者長期療養保険支援を受けても２０％は本人が負担しなければならない。

東京大学高齢社会総合研究機構の秋山弘子教授は「健康寿命が終わる７０歳からは老人性疾患との戦いが始まるため、歳を取り長寿の祝福を楽しめるのも還暦後わずか１０年ほどにすぎない。生涯医療費の半分を注ぎ込む７０歳以降に備え徹底した財務的準備と健康管理が必要だ」と話す。

韓国は状況がさらに深刻だ。生命保険社会貢献委員会によると、生涯医療費の半分以上を６５歳以降に注ぎ込んでいる。その費用は８１００万ウォン（約７７７万円）に達するが、これは老後医療費予想額の４倍を超える金額だ。


あまりに高い老人ホーム…悲しい日本の高齢者（１）