ロッテによる高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）体系の敷地提供を伝える中国メディアの報道に驚いた。反発の程度もそうだが、その反発を表わす態度の荒さや粗悪さにとても驚かざるをえなかった。中国共産党機関紙の人民日報の海外版ソーシャルメディア「侠客島」がある。侠客島はロッテの決定直後である先月２７日、「断交」という言葉を言い出した。「万一、ＴＨＡＡＤが韓国に配備されれば、中国は韓国と準断交に踏み切る可能性を排除できない」という見出しの記事を載せた。韓半島（朝鮮半島）専門家と名乗る筆者の韓国に対する脅迫が「断交」と表現されたわけだ。

韓中が韓国戦争（朝鮮戦争）の傷痕を乗り越え、著しい理念の違いがあったにもかかわらず、１９９２年に国交を正常化したのは遠い未来を見通して共に協力しようという両国の共感があったからだ。韓中関係は大切なもので、過去２５年にわたった両国関係の飛躍的な発展がそれを証明している。「断交」という言葉は簡単に口にできるようなものではない。

民族主義を売りに出して口悪な表現を用いる報道で有名な人民日報の姉妹紙といえる環球時報も扇動的主張をやめるべきだ。環球時報は社説で「ロッテを中国市場から追放しよう」「韓国の文化商品の輸入制限を高めよう」「韓国自動車と携帯電話の購入をやめよう」「韓国旅行に行くことをやめよう」など、「韓国不買運動」を展開した。このような行動が中国が大国として当然備えるべき威厳だなんて呆れる。本来ＴＨＡＡＤを配備する米国に対してはこれといった抵抗もできないが、比較的に弱者である韓国、そして一民間企業を相手に八つ当たりをするのが大国の姿だろうか。

中国でメディアは共産党の宣伝の道具となっている。党の方針に忠実に従うために、時には言語暴力のような過剰反応を行っている。そして、その結果は民心の歪曲だ。今必要なのは、そのようなうっぷん晴らしの報道ではなく、韓中が直面した問題をどのように賢明に解決していくかに対する悩みだ。ＴＨＡＡＤの配備によって韓国には少なくない被害が予想される。しかし、これを通じて中国の真の姿が知らされたのは苦々しい成果といえる。