半導体「銭の戦争」が再び始まった。１９９０年代、ＤＲＡＭ市場で広がったいわゆる「チキンゲーム」が「大量生産、格安販売」の出血争いだったとしたら、今回の競争は未来市場の先行獲得に向けた最重要企業の株式買収をめぐってだ。

砲煙の広がりは、日本の東芝がＮＡＮＤ型フラッシュメモリー分野の株式を売却することに決めたことに端を発する。東芝は最近、「ＮＡＮＤ型フラッシュメモリー分野を分社化して独立させ、独立した会社の株式を最大２０％未満基準で売却する」と明らかにした。売却金額は３０００億円。東芝は原子力発電事業で最近７００億円台の損失が出したため、これを埋め合わせるためにＮＡＮＤ型フラッシュメモリーの株式売却に出た。外信や投資銀行業界によると、ＳＫハイニックスをはじめ東芝の既存合弁会社である米国ウェスタン・デジタル、台湾の鴻海、私募ファンドである米国のベインキャピタル、欧州ペルミラなど１０社余りが東芝の株式売却入札に応じた。

東芝の株式売却がグローバル半導体企業の関心を一身に集めているのは、同社のＮＡＮＤ型フラッシュメモリー技術力が世界最高水準を誇っているためだ。東芝は世界で初めてＮＡＮＤ型フラッシュメモリーを開発した会社で、現在サムスン電子（３５．４％）に続きＮＡＮＤ型フラッシュメモリー市場でシェア２位（１９．６％）を占めている。

ＮＡＮＤ型フラッシュメモリーは成長の可能性も高い。メモリー半導体は大きくＤＲＡＭとＮＡＮＤに分けられる。ＤＲＡＭはデータ処理速度は速いが、電源が切れた瞬間に処理したデータの記憶も消える。一方、ＮＡＮＤはデータ処理速度はＤＲＡＭに比べてやや落ちるものの、電源が切れても情報が残るという強みがある。クラウド・ビッグデータ・モノのインターネット（ＩｏＴ）が拡散しながらＮＡＮＤ市場は毎年４０％前後の成長を遂げている。市場調査機関ＩＣインサイトによると、ＮＡＮＤとＤＲＡＭの市場規模は昨年それぞれ３１９億ドル（３兆６０００億円）と４５１億ドルだった。だが、２０２０年にはＮＡＮＤ市場は３８３億ドルに成長するが、逆にＤＲＡＭは４１２億ドルへ規模が縮小する見通しだ。パク・ヒョンＳＫハイニックス広報チーム長は「ＤＲＡＭに比べてＮＡＮＤの成長性は倍以上ある」と説明した。特に、ＳＫハイニックスの場合、ＤＲＡＭでは世界２位を占めているが、ＮＡＮＤでは１０．１％の占有率で５位にとどまっているうえ、昨年までこの部門は赤字だった。


世界半導体市場、東芝の株式売却で買収戦が激化（２）