ドナルド・トランプ氏が第４５代米国大統領に就任した。どこに跳ねるか分からないラクビーボールのような人物という言葉のように、トランプ時代を象徴するキーワードは「不確実性」だ。これまでの米国の指導者には見られなかった激しい言葉、１４０字ツイッター政治など、トランプ氏は従来の政治文法を破壊する。米国内の従来の秩序に対する怒り、二極化に対する反発、反移民情緒がトランプ氏の突出行動に力を与えている。トランプ氏の登場は第２次世界大戦以降に形成された国際秩序に地殻変動を起こすという観測を呼んでいる。トランプ氏が自ら「国際社会のリーダーの役割をすることは米国にとってプラスなのか」という質問を投じているからだ。

予測不可能なトランプ時代だが、今までの彼の言葉と行動からは一定の傾向を探すことができる。トランプ氏の一挙手一投足が選挙スローガンとして前に出した「米国をまた偉大に（Ｍａｋｅ　Ａｍｅｒｉｃａ　Ｇｒｅａｔ　Ａｇａｉｎ）」に合わされているという点だ。したがってトランプ氏は「米国の国益」という基準一つで、従来の国際秩序の原則に縛られず「米国優先主義（Ａｍｅｒｉｃａ　Ｆｉｒｓｔ）」の強い力の外交を進めるとみられる。代表的なのが中国たたきだ。トランプ氏にとって中国は米国の雇用を奪い、米国との貿易で莫大な黒字を出し、さらにアジアで米国の覇権に挑戦する危険な存在だ。米国の栄光を取り戻すためには経済的、外交・安保的に中国から抑えなければならない。これは中国の崛起に対処するため長期間のライバルだったロシアとの関係を破格的に改善する一つの重要な理由だ。

このように予告された米中葛藤は韓国には大きな脅威だ。安保は米国に、経済は中国に依存し、韓米同盟と韓中パートナー関係の調和を図ってきた韓国としては、米中双方から二者択一の圧力を強要される可能性が高まったからだ。すぐにも北朝鮮核問題の解決法に関連し、高高度ミサイル防衛（ＴＨＡＡＤ）体系配備と中国の対北朝鮮制裁協力という二兎をどうつかむかが宿題だ。また米中通貨戦争と通商摩擦の流弾をどう避けるかも心配される。

韓米関係も新たな挑戦に直面している。トランプ氏が在韓米軍防衛費分担金の引き上げや韓米自由貿易協定の再協議を要求する可能性がある。一つ慰めになるのは、トランプ氏が北核抑止には断固たる立場を見せながらも、北朝鮮との対話チャンネルを閉じたわけではないという点だ。このようにトランプ政権の発足は国際秩序と韓米関係のリセットを要求している。

我々はどこで解決方法を探すべきか。トランプ氏の国家運営基準は実利に基づいているという点に注目する必要がある。トランプ氏は米国の利益のためには「一つの中国」原則まで揺さぶる用意があることを明確にした。理念や原則に縛られず、ただ得失を計算して動くという布石だ。実利には実利で対抗しなければいけない。何が我々に利益になるのか、また米国にも役に立つかを事案別に冷静に計算し、損益を交換する実利外交で対処する知恵が必要だ。