米ラスベガスで開幕した世界最大の家電見本市「ＣＥＳ２０１７」のプレスカンファレンスの演壇に立った中国の最高経営責任者（ＣＥＯ）に洗練された姿は見られなかった。テレビ企業ＴＣＬの李東生ＣＥＯは紙を一枚ずつめくりながら読み、ハイセンスの劉洪新ＣＥＯは中国語で話し、英語の翻訳を画面に出した。韓国や日本など非英語圏国の経営者が画面を見ながら英語で発表する慣行とは違った。

しかし公開された戦略は目を引いた。それぞれの強みを十分に発揮し、どのように韓国などの先進企業との差を埋めていくか苦心の跡が見られた。

米国テレビ市場４位のＴＣＬは２０２０年にＬＧエレクトロニクスを抜くという目標を明らかにした。戦略は韓国企業が先進企業を追い上げる時に使った方法を踏襲することだ。子会社のチャイナスター（ＣＳＯＴ）が昨年から第１１世代ＬＣＤ（液晶表示装置）パネル工場の建設に入ったＴＣＬは、パネルからテレビ製品まで垂直系列化されている３社のうちの一つだ。残りの２社はＬＧエレクトロニクスとサムスン電子。米国ではハリウッド俳優の行事を後援し、プロバスケットチームの専用球場に共同出資するなど、積極的な文化マーケティングを行っている。１９９０年代にスポーツマーケティングに投資したサムスン電子を連想させる。ＴＣＬはサムスン電子より薄い量子ドットテレビを商用化し、市場シェアを増やす計画だ。

同じテレビ企業だが、ハイセンスはＴＣＬと全く違う道を進んでいる。バックライトの代わりにレーザーを活用する「レーザーキャスター（ｌａｓｅｒ　ｃａｓｔｅｒ）ＬＣＤテレビ」を開発し、市場を開拓している。画面を大きくしても生産コストは低く、６０インチ以上のテレビを基準に韓国企業の６０％水準で製作できる。独自の道を進みながらも中国テレビ市場で１位、世界市場で４位になった秘訣といえる。ＯＬＥＤ（有機発光ダイオード）とＱＬＥＤ（量子ドット発光ダイオード）が激しく対立する次世代テレビ市場でもＵＬＥＤという独自開発パネルで勝負する予定だ。ハイセンス米国法人のジェリー・リュ社長は「ブラインドテストでハイセンスの製品はサムスン電子のテレビと大きな差がないという反応を受けた」とし「量子ドットフィルムなど特殊フィルム４枚を付けるＵＬＥＤもＯＬＥＤなどの画質を上回る」と話した。

英エコノミスト上海支局長は「国内企業との激しい競争で生き残った中国企業は経営大学院でも学べない独自の経営戦略を作っている」とし「１９１７年に上海復旦大に中国初の経営学講座が開設されて１００年となるが、いくつか意味ある動きが見られる」と分析した。