日本のソニーとパナソニックが、テレビ事業から撤退する計画がないことを明らかにした。韓国と中国企業に押されながら間もなくテレビ事業から手を引くだろうという業界のうわさを公式に否定したのだ。

高木一郎ソニーホームエンターテインメント＆オーディオ事業部門長は１８日、ロイター通信とのインタビューで「テレビはソニーの魂」としながら「テレビ事業から撤退する計画はない」と話した。大和証券の綾田純也アナリストは「テレビはオーディオ製品の販売などと連携しており、テレビ事業を中断すればソニーブランドの価値が急速に損なわれかねないという判断にともなう決定」と解説した。

品田正弘パナソニックテレビ事業部門長も「テレビは冷蔵庫・洗濯機のようなパナソニックのほかの家電製品の販売と連結しておりテレビ事業から簡単に撤退するのは難しい」と話した。

２０１１年は日本のテレビブランドは世界市場の３５％（韓国３３％）を占めていた。しかし昨年は２０％で韓国（３８％）はもちろん中国（２３％）にも遅れをとった。ソニーのテレビ事業部は昨年黒字に戻ったが過去１０年間で７０億ドルを超える損失を記録した。パナソニックも７年連続テレビ部門で損失を出して２月に米国市場かた撤退した。

ソニーとパナソニックは中低価格製品の代わりに超高解像度テレビ市場で反撃のチャンスをとらえるという計画だ。ディスプレイサーチの鳥居寿一アナリストは「寝室用の中小型テレビはスマートフォンやタブレットで代替されているがリビング用の大型テレビは超高解像度テレビが人気を得ており、まだ日本企業が復活するチャンスは残っている」と診断した。