韓国企業も深セン行きを急いでいる。アジアのシリコンバレーとして浮上する深センでビジネスネットワークを確保し未来の収益源を探すためだ。サムスン電子、ＬＧディスプレー、ＳＫハイニックスなど製造業者が２０００年を前後して進出したのに続き、最近ではネイバーやカカオなどインターネット企業も深センに行く。

ネイバー関係者は２０日、「ネイバーの技術研究所であるネイバーラボが未来技術を準備する基地を深センに置くことにしオフィスを準備している」と明らかにした。最近深センの電気自動車メーカーＢＹＤ研究所の技術理事を務めたチェ・ムンヨン氏がネイバーに移籍して準備作業を率いている。ネイバーラボが投資するスマートカー、スマートホーム、ロボティックス、人工知能（ＡＩ）の研究開発方向を計り多様な実験を試みるものとみられる。

深センは「ない部品はない」と言われる世界最大電子商店街の華強北を抱えており、ハードウェアスタートアップの天国と呼ばれる所だ。有望なスタートアップ投資対象を発掘するにも良い。ネイバーが昨年投資した拡張現実（ＡＲ）機器製造スタートアップのアルファラボも最近深センのグローバルハードウェアアクセラレーターＨＡＸに選抜され深センに進出した。

ネイバー関係者は「われわれがこれまで注力したウェブとモバイルを超え、未来の日常に必要な技術を準備するために深センのＩＴ生態系に橋を架けようとするもの」と深セン進出の趣旨を説明した。

カカオも最近深センにオフィスを開いた。深センで中国の有望なゲーム開発会社とゲーム知的財産権を発掘し韓国版権を確保するためだ。

カカオ関係者は「北京に事務所があるが中国のＩＴ中心都市である深センに中国事業の中心軸をシフトしている」と話した。深センにはカカオの２大株主であるテンセント（持ち分率９．３３％）の本社があり、高速鉄道で３０分の距離にある広州にはテンセントの核心プラットフォームであるモバイルメッセンジャーのウィーチャット事業部とゲームパブリッシング（流通）でテンセントと競争するネットイーズの本社がある。

市場調査機関スーパーデータリサーチによると、中国のモバイルゲーム市場規模は昨年すでに韓国の１３億ドルの４倍の５２億ドル水準に大きくなった。ゲーム業界関係者は「中国は資本力だけでなくゲーム開発水準でもすでに韓国を上回って久しい」と話している。