秋夕（チュソク、中秋）の祭壇の前に親戚が集まりなごやかに言葉を交わした。久しぶりに会ううれしさに明るい微笑とともに「顔付きが良くなった」「子どもたちが大きくなった」という言葉が行き来した。あいさつ話が終わり世間話へと続くとすぐに顔から微笑が消え始めた。

大企業に通うある親戚は「このところ会社の仕事が減っている。リストラはないだろうか心配になる」と話し始めた。するとまた別の大企業に勤める親戚は「外から見ると会社は大きな問題なくうまくいっているようだが、雰囲気は冷え込んでいるというより凍り付いている」と話した。この会社は核心事業を中心に力を集中しており、役員数が減り続けているところにある事業部が売却されるかもしれないという不安感が大きくなっているといった。話す間しかめた彼の両眉の間は広がらなかった。中小企業に比べて事情は良い方という大企業社員も失業の不安感を全身で感じているようだった。

子どもの話に続くと雰囲気はさらに沈んだ。「○○のところの息子だがね。大学を卒業して３年が過ぎたのに就職できなかった」。他の親戚が口を挟んだ。「私の孫も中小企業に通っていたが今年初めに会社がつぶれたよ。それで同僚と創業したというがまだ稼ぎがほとんどなくて」。大学生の子どもを持つ親戚は「これだけ就職が難しいのにうちの子は今後どうしたらいいのか」と首を振った。結局この日の祭祀はため息で終わった。

彼らを押さえ付けている不安感を貫いているのは経済だった。２０１３年２月の朴槿恵（パク・クネ）政権発足から経済はますます冷え込み、庶民の生活は厳しくなった。アンケート調査をしたところ、昨年より暮らし向きが悪くなったという回答者は１０人中４～５人に達するほどだ。韓国政府は２０１２年に１０兆ウォンだった雇用予算を今年は５０％ほど増やし１５兆ウォンも注ぎ込んでいるが、１５～２９歳の青年失業率は毎年上昇している。２０１２年の７．５％から今年は２月に過去最高の１２．５％を記録するなど、平均１０％台に上昇している。

朴槿恵政権発足から１４四半期の間に実質国内総生産（ＧＤＰ）が前四半期より１％以上成長したのは３回だけだ。残りはすべて０％台の成長率を記録した。韓国経済の成長エンジンである輸出は１９カ月連続で前年同期比マイナスとなり、先月は瞬間的に２．６％の上昇を見せた。だが多くの専門家はこれを操業日数が２日増えたことなどによる一時的現象と診断する。今月１～１０日の輸出額は前年同期より３．６％減少した。ここに家計負債は２０１３年１－３月期の９６２兆ウォンから今年４－６月期には過去最大となる１２５７兆ウォンに増えた。経済が萎縮し、青春は就職市場で花開くこともできずに散っていき、個人は負債に押さえつけられている。

朴大統領は新年記者会見で「経済」という単語を１番目または２番目に多く言及する。だが庶民の生活が崖っぷちに来ているのに国民が体感するほどの画期的な対策は出てこない。現政権は経済危機を解決する能力がないのか、そうでなければ実際の関心は別のところにあるということなのか。

キム・チャンギュ（コリア中央デイリー経済産業部長）