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開催まで2年もない時期に船長が交代…平昌五輪、不安な航海(2)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2016.05.04 08:42
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「趙亮鎬体制」は2018年平昌五輪が終了するまで続くと考えられていた。趙会長は平昌が3回目の五輪招致に挑戦した2009年、共同招致委員長を引き受けた。当時、韓進グループの経営より五輪招致に情熱を見せた趙会長は、2011年7月に平昌五輪開催が確定するまで34回も海外出張をした。趙会長は2014年7月に辞任した金振ソン(キム・ジンソン)元組織委員長の後任として組織委のトップに立った。

趙会長が就任した後、国際オリンピック委員会(IOC)は2018年平昌五輪開催国の韓国が2020夏季五輪を開催する日本と冬季・夏季五輪を分散開催することを提案した。激しい賛否論争が広がった中、趙会長は政府の意志に基づき平昌の単独開催を貫徹させた。遅れていた五輪スポンサー誘致も目標(8500億ウォン)の57%(昨年11月基準)まで進めた。また趙会長は工事が遅れた旌善アルペンスキー場と平昌普光フェニックスパークで五輪テストイベントを成功させるのに寄与した。

 
この過程でも趙会長は文化体育観光部と何度か衝突した。趙会長の辞任で平昌五輪の準備は危機を迎えた。スポーツ行政経験がほとんどない内定者が強力なリーダーシップを発揮できるかどうか心配する人が多い。

趙会長と組織委に派遣された約30人の韓進グループの関係者が組織委を離れれば業務の空白が避けられない。今年10月に平昌で開かれる第7回IOC調整委員会が新組織委員長の国際スポーツ舞台デビュー戦となる。五輪準備の主軸となる組織委は▼IOCとの関係▼スポンサー誘致▼地方自治体・競技団体との疎通--などを引き受けなければいけない。五輪まで残り1年9カ月、開催の成功に向けて新組織委員長がするべきことは多い。


開催まで2年もない時期に船長が交代…平昌五輪、不安な航海(1)

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