２月の鉱工業生産など一部の経済指標が予想外の好調傾向を見せながら韓国内の景気が底を打ったのかをめぐり専門家の間で論争が起きている。国際原油価格などの対外条件が改善されており国内景気が底を打って反騰し始めたという「肯定論」と、産業生産など一部の景気指標の改善は年初の景気不振にともなう「基底効果」の側面が強くまだ景気回復を論じる段階ではないという「慎重論」が拮抗している。

キム・ソンテ国民銀行エコノミストは「成長率の面では最悪の状況を通り過ぎたことは確実なようだ」と評価した。彼は「何よりも国際原油価格が反騰しながら輸出が回復していることが肯定的」としながら「輸出増加率は４－６月期から７－９月期初めまで良好に出てくる」と予想した。

チョン・ウォンソクＬＳ資産運用債権運用本部長も「原油価格が再び急落する可能性は低く、米国の景気好調の傾向が持続するなど対外変数が最悪の状況から脱しつつある」と評価した。政府も景気が「底」を打ったと分析している。ユン・インデ企画財政部経済分析課長は「自動車の個別消費税引き下げ効果が本格化し、新型スマートフォンの販売が伸びながら消費・投資指標も反騰する展望」としながら「経済心理が５カ月ぶりに改善傾向に転じたのも景気回復に肯定的な影響を与えるだろう」と話した。

これに反して「もっと見守らなければならない」という慎重論も侮れない。イ・ジンヒョプ現代経済研究院研究委員は「２月の産業活動指標は１月に振るわなかった景気に対する基底効果の側面が大きい」として「景気反騰の有無は３月の輸出結果を見てこそ確実に判断できる」と話した。彼は「景気の底からの脱出を論じるには輸出がプラスに転じなければならない」と話した。

オ・ジョングン建国（コングク）大学ＩＴ金融学科教授は「在庫が依然として多くたまっており、景気サイクルを見せる同行指数の循環変動分が４年連続で上がれずにいる」として「消費心理も改善されるというが雇用問題や家計所得を考慮する時、状況が改善されているとみるのは困難だ」とした。