大企業Ｃ社のキム代理（３４）はこの前午前９時に出勤した。突然チーム長から呼び出しを受けた。「いまからマーケティングチーム会議に一緒に参加しなければならない」。わけもわからないまま出てきた。１０時１５分からはきのう完了できなかった専務への報告書を思い出した。一心不乱に手を入れていたらすでに１１時。協力会社と会議する番だった。

彼は昼食直後に役員報告に入った。「これじゃない…」という専務の一言。報告書の方向はまるごとひっくり返された。午後２時３０分。チーム員らと対策会議をし、外勤を終えたらいつの間にか退社時間だ。だが報告書修正のため帰宅は望めない。急いで夕食を済ませたキム代理は午後１０時４０分になって家に向かった。

残業と非効率の「悪循環」に縛られた日常はキム代理だけでない。大韓商工会議所は１５日「頻繁な残業」と「非合理的業務文化」が産業界の最も大きな病弊だと規定した。

全国１６万人の商工人を代表する大韓商工会議所の朴容晩（パク・ヨンマン）会長（６１）は「長期低成長という“ニューノーマル”時代と反企業感情を克服するには旧時代の文化では不可能だ。企業運営の“ソフトウェア”のアップグレードが切実だ」と強調した。

解決策は何か。大韓商工会議所は米コンサルティング会社のマッキンゼーと韓国の大企業・中堅企業１００社の役員社員４万人を対象に企業文化を診断した。昨年９月に始まり９カ月がかかった大型プロジェクトだ。

疲れているキム代理の事例もここで出てきた。商工会議所とマッキンゼーの調査によるとキム代理は１１時間以上働いたが、報告準備や会議などに追われ総業務時間の４３％を非生産的に浪費した。今回の調査で４万人の会社員が挙げた最も深刻な韓国式企業文化でも「頻繁な残業」が挙げられた。彼らは週５日間に平均２日以上残業をしている。「５日すべて残業する」という回答も１２％に達した。

残業が蔓延した理由は何か。商工会議所は、▽非効率的な会議・報告文化▽上意下達でコミュニケーションのない文化――が主犯だと指摘した。大企業のパク課長は「どんぶり勘定式に仕事を指示するケースが多く、“決裁ライン”を踏むたびに報告書の方向がひっくり返ることが多い」と吐露した。外国人役員のＴさんは「韓国企業の役員室は厳粛な葬儀場のようだ。不明確なリーダーの指示に首を縦に振るだけなのを見て簡単に改善されないだろうと思った」と話した。

残業を多くするほど業務成果は落ちるという分析も出てきた。８社４５人の日課を観察した結果、平均１１時間働く時に業務に直接的な助けになった「生産的勤務時間」は５７％ほどと把握された。しかし勤務時間が最大１３時間を超えるとこうした時間は１６％に減った。


韓国企業文化診断…変革してこそ会社も生きる（２）