現在の世界経済は過去のいつになく混乱しめまぐるしい雰囲気の中で各種懐疑と悲観論に包まれている。果たして世界経済をどのように見るべきなのか。

まず最近の世界経済懐疑論の中心にある中国経済から見てみよう。

相当数の懐疑論者はすでに中国経済はハードランディング（成長率２～３％水準）状況に入っていたり、ハードランディングが避けられないと主張する。彼らはこれまで２５年間余り続いた超高速成長過程で蓄積された不良投資と不良金融に焦点を合わせる。最近中国証券市場が揺れ動き資金が海外に離脱しているのもこれと関連したと考える。

非常に説得力のある論拠であることに間違いない。しかし筆者は多数の正統中国経済専門家らとともにハードランディングの確率を高くみていない。まず中国政策当局も問題の深刻性を認め必要な措置を取っており、シャドーバンキングやサービス産業などではすでに一部効果が現れている。その上中国はまだ有事の際に活用できる財政・金融・外国為替などマクロ経済政策余力が残っている。

２番目に、１４億人の中国経済が６％台だけ成長しても世界経済の平均成長よりほぼ２倍ないし１．５倍速いのだ。これをグローバル企業や投資家は無視できないだろう。結論的に大量の金融不良と企業倒産などにともなう困難は予想されるが、中国経済のハードランディングにはつながらないとみる。

それでは現在の世界経済懐疑論のまた別の焦点となっているその他新興経済国、特に中国を除いたいわゆるＢＲＩＣＳ（ブラジル、ロシア、インド、南アフリカ）の経済はどうなのか。昨年ブラジルとロシアはマイナス４％に近い沈滞を体験し、今年もほぼ同様の厳しい状況から抜け出すのは難しいものとみられる。これらの国の大部分は好況時に必要な構造改革をおろそかにした反面、国際低金利環境の中で海外借入を過度に伸ばし厳しさがさらに加重されているのだ。

しかしこれらの国の厳しさが世界経済の体制的不安につながる可能性は低い。それでもこれらの国がグローバル金融市場の変動性を高め大小の局地的金融危機をもたらす可能性は高いとみなければならない。

世界３位の経済大国、日本はどうなのか。日本経済は昨年１０～１２月期に再びマイナス成長となった。これに対し日本銀行はマイナス金利を実施するに至り、世界金融不安のまた別の端緒になった。しかし円が不安な国際金融環境の中で安全資産として好まれ、むしろ円は切り上げられた。これは逆説的に日本が世界経済に対する大きなリスク要因にならないということを物語るものだ。


【コラム】世界経済が厳しい時であるほど＝韓国（２）