「偉大な造船民国はどこへ行ったのだろうか」。

ジム・コリンズのベストセラー「偉大な企業はみなどこへ行ったのか」（韓国語題、原題「Ｈｏｗ　ｔｈｅ　Ｍｉｇｈｔｙ　Ｆａｌｌ」）は主要企業６０社を分析し、偉大な企業が没落する５段階を導出した。慢心、欲、危機の否定、救援摸索、没落だ。かつて天下に号令した韓国の偉大な造船企業はこのうちどの段階だろうか。現代学院理事長で韓国科学技術院（ＫＡＩＳＴ）海洋システム工学専攻研究教授の閔季植（ミン・ゲシク）氏（７４）は４段階（救援の摸索）と話す。日本を押さえ世界１位に上がるとすぐに慢心し、無理に海洋プラント産業に欲を出して危機に陥り、これを否定して「わらでもつかもうとあえいでいる段階」に到達したという診断だ。

実際に韓国の造船産業はすでに４年にわたり中国に１位の座を明け渡しており、現代重工業、サムスン重工業、大宇造船海洋のいわゆる「ビッグスリー」の昨年の赤字規模は８兆ウォン（約７５４４億円）に達する。２００１年から１０年間現代重工業の最高経営責任者（ＣＥＯ）を務め年平均２７．４％成長の神話を作った閔季植理事長。彼はいま危機をどのように見つめているだろうか。ＫＡＩＳＴの執務室で会った閔理事長は企業家精神の再武装と造船産業の体質改善を回答として提示した。

――韓国造船産業の状況が悪化した理由は。

「表面的には海洋プラント事業の不良だが、根本的に“現代精神”が不足しているためだ。現代精神は故鄭周永（チョン・ジュヨン）現代グループ名誉会長の企業家精神を表現する単語だ。造船業が世界１位となった後が安逸だった。未来を準備するための新しい試みは抑制する雰囲気だ」

――現代精神の事例を挙げるなら。

「鄭名誉会長がシベリア資源を開発しようとした時だ。当時韓国からシベリアに行くには１週間かかった。東京に行き週１回運航される飛行機に乗りまずウラジオストクに行き、そこから汽車に乗って行かなければならなかった。鄭名誉会長はシベリア資源開発のためには蔚山（ウルサン）からシベリアまで８時間以内で走破する高速船が必要だと考えた。現代重工業特船事業部が２カ月にわたり全世界を探し高速船設計を模索した。だが当時は世界的にも設計能力が不足していたようだ。あきらめるしかない状況で鄭名誉会長は私たちに直接作れと指示した。グループレベルで全幅的な支援が続いた。海外だけで可能な数多くの性能試験支援だけでなく航路開拓のための専用船も渡した。いまだに鄭名誉会長が不可能に見えたことを可能にし、『おい、髪の白い学者さん、私がどうやったかわかるか？』と尋ねていた記憶がある。いまはこのように不可能を可能にする精神が不足している」

――企業家精神が不足して造船業界が機会を逃したということか。

「そうだ。現代重工業で働いていた時に韓国鉄道車両（現・現代ロテム）という会社が売りに出された。現代精工、大宇重工業、韓進重工業の鉄道車両事業部門が現物出資して設立された会社だ。１６０億ウォンの売り物だったが一時８０億ウォンまで値が下がった。社内で積極的に買収を主張したが内部の反対を乗り越えることができなかった。１２年間赤字の企業という理由からだ。過去の赤字が重要なのではなく、買収後のシナジーが重要だが、造船会社にはこれを見る目がなかった。造船技術を組み合わせれば釜山（プサン）からシベリアを経て欧州まで行く鉄道を開発できる。ハイニックス半導体（現ＳＫハイニックス）も同じだ。工業用システムＬＳＩ半導体とセンサー開発技術はハイニックスだけが持っていた。サムスン電子は売り上げ規模が小さいという理由で、ＬＧエレクトロニクスは関連技術がないという理由で該当チップを開発しなかった。これを造船技術と組み合わせたとすればいまごろ海洋プラント不振による損失をある程度挽回できていたかもしれない。実際にハイニックスの昨年の営業利益は５兆ウォン前後と推定される」（中央ＳＵＮＤＡＹ第４６６号）


「あえぐ造船民国、サービス業融合で体質改善を」＝韓国（２）

「あえぐ造船民国、サービス業融合で体質改善を」＝韓国（３）